・方式の基本的な見直し
などの基礎からの対策検討を行なうことになる。
EMCに対する基本的な解決策、いわゆる「定石」に相当するものは、この中間報告書でも、いくつか実施してきた。
来年度は、これらのEMC対策について、できるだけ体系的にまとめることを計画している。
EMC対策およびCEマーキング取得の認証は、製造者が第3者の試験機関に試験を依頼しなければならない。
船舶用機器における認証の取得のためには、当協会(社団法人日本船舶品質管理協会)の船舶購装品研究所が活動を開始している。今後EMC対策のノウハウを蓄積して公的な対策指導が行なえるように期待している。
14. まとめ
舶用機器へCEマーキングの取得など船用機器の国際的な対応が急がれる時代となってきた。本委員会が本年度から着手したEMC問題は時代の要求に即したものと言える。特に、我が国から欧州へ輸出する電気電子機器は全てCE指令に適合しなければならなくなったが従来の機器は利便性とコストが優先されておりEMCに対しての考慮が十分なされていなかった。本委員会は当座の対象機器としてナブテックス受信機、電力制御装置、スピードコントローラと油分濃度計の4機種についてEMCの妨害波排除能力(イミュニティ)と電波妨害性(EMI)の測定を行った。
EMCの測定は認証された規格を持つ測定施設において規定された測定器と測定法によるデータでないと国際的な承認が取れないので製造会社が自分の設備で得たデータでは国際的に通用しない。本委員会では船用機器の国際EMC規格とされているIEC60945による測定を行いIEC60945の基準に対応出来るかの検証を行った。
測定結果の詳細は本文と別冊に示したとおりEMC対策前では全機種ともなんらかの影響を受けており全試験項目の基準を満たす装置はなかった。特にEMIに対しては影響が大きいことが判明した。
回路にコンデンサーを挿入したり(機器の筐体を金属箔でシールドするなどの簡単な対策によりある程度の効果があり改善が見られた。
表57にイミュニティ試験の結果を対策前と後について比較して示してある。
表58に放射妨害レベル(EMI)に対する結果が示してある。まだ対策が必要な機種が残された。本年度の試験項目はイミュニティが3項目と電磁放射妨害(EMI)が1項目だけなので残りの項目については継続して検討する必要がある。
