(b)　漂遊負荷損;Ws　(W)

漂遊負荷損の測定には、発電機法と同期電動機法とがあるが、ここでは発電機法について述べる。なお、同期電動機法は発電機を同期電動機として運転し、発電機の三相短絡特性と回転子の減速曲線とによって漂遊負荷損を求める方法であるが詳細は省略する。

発電機法は発電機を他の駆動機で定格回転速度にて運転し、2・2・6の発電機の三相短絡特性試験より各電機子電流に対する駆動機の入力を測定すれば、次の式により漂遊負荷損が求められる。測定は定格電流の約25%間隔に125%電流まで測定する。

Ws=(W_T-W_LT)-(W_O-W_LO)-3I_a²R_a(W)・・・・・・(2・5)

　

ここに、

Ws　;漂遊負荷損(W)

I_a;発電機の短絡電流(A)

W_T;短絡電流を流したときの駆動機の入力(W)

W_LT;短絡電流を流したときの駆動機の負荷損(W)

W_O;短絡電流を流さないときの駆動機の入力(W)

W_LO;短絡電流を流さないときの駆動機の負荷損(W)

R_a;発電機の電機子抵抗

(1相、測定時の温度におけるもの)

3I_a²R_a;電機子巻線の抵抗損

駆動機の負荷損は次のように求める。

　

規約効率の算定には、抵抗損は絶縁種類に応じて75℃又は 115℃における損失を使うので、損失曲線は75℃または 115℃における抵抗損と測定時の温度における漂遊負荷損をグラフに描く。図2・9はその損失曲線を示す。規約効率に採用する巻線の基準温度は、

絶縁種類A、E、B;　75℃

絶縁種類F、H　　;115℃

である。

　

図2・9　 抵抗損及び漂遊負荷損曲線の一例

(375KVA-10極-450V-481A-60Hz)

前ページ　　　目次へ　　　次ページ