イ.年齢別の上下格差拡大の中心従業員層〔第57・58表参照〕
次に従業員の年齢別に賃金の上下格差拡大の中心層をみると、「40歳台後半」が46％と最も多く、これは前回調査の平成7年の場合と全く同一な結果となっている。次いでその前後の「50歳台前半」が45％、「40歳台前半」が37％と40歳台後半を中心に広がっており、平成7年調査の場合とその傾向は全く同様のものとなっている。これらの年齢層はすでに管理職になっているか、または差し掛かる年齢であり、団塊の世代とも一致した年齢層でもある。また、特に重点を置いた年齢層についても「50歳台前半」が15％で最も高く、次いで「40歳台後半」14％、「40歳台前半」が12％と40歳台後半を中心に広がっており、平成7年調査の場合と同様な傾向となっている。
これをさらに規模別にみても総体的には同様なものとなっているが、「5千人以上」の大企業については、「特に中心はなく職員全般」が55％(前回調査38％)と年齢には関係なく格差を拡大している企業が、過半数を超え、この規模の企業においては職位層、年齢層の両面から見てもますます業績を反映させた賃金決定が下位の職位層までも広がっている感を得た。
