?A受入れ事業
新任職員対象と新任職員以外対象の場合に差はなく、共に50％を超えている。
?B主催事業
新任職員以外対象の場合の方が、新任職員対象の場合よりも希望がやや多い。
?Cボランティアの養成と活動
新任職員以外対象の場合の希望が多く新任職員対象の場合の約2倍になっている。
?Dプログラムの指導法
新任職員対象の場合に多く希望されている。
各小項目の中では｢野外活動｣が最も多く、｢自然観察｣、｢スポーツ･レクリエーション｣と続いている。
?Eプログラムの開発
新任職員以外対象の場合に希望が多い項目である。新任職員対象の場合には｢プログラムの指導法｣の希望が多いが、新任職員以外対象の場合には逆に｢プログラムの開発｣の希望が多い。
?F特色ある活動プログラムの開発
新任職員以外対象の場合にこの項目が多く希望されており、経験を積んだ職員にプログラム開発が求められていることが伺える。
?G接遇･応対
新任職員対象の場合には希望が多く、新任職員にとっては接遇･応対の研修が必要という認識がされていることが伺える。
?H情報の収集･活用
本調査の項目の中で、希望が最も少ないものである。
?I広報の技術
希望が少ない。
?J関係施設･機関等との連携の在り方
新任職員対象の場合には希望が少ないが、新任職員以外対象の場合には多い。
?K青少年教育施設の新しい運営
新任職員対象の場合には希望が少ないが、新任職員以外対象の場合に多い。
