日本財団 図書館


常雇従業員別にみると、企業規模の大きい企業ほどそれぞれのオンライン化の方法について、導入率が高いことがわかる。

 

079-1.gif

 

事業内容別にみると、特別積合せトラック事業者は、「自社ネットワークと相手先企業ネットワークが直接接続している」「自社端末を相手先企業に設置している」といった接続方法を採用しているものが多い。一方、倉庫業者や一般トラック事業者では、「相手先企業端末を自社に設置している」割合が高くなっている。

 

 

 

前ページ   目次へ   次ページ

 






日本財団図書館は、日本財団が運営しています。

  • 日本財団 THE NIPPON FOUNDATION