は し が き
この報告書は、財団法人日本船舶振興会(日本財団)の平成9年度補助事業として実施した「踏切制御システムの開発」事業の結果をまとめたものである。
踏切設備については安全かつ円滑な通行のために多くの改善がなされてきた。高列車密度線区における遮断時間の短縮は特に重要な課題であり、必要最小限の遮断時間にするために、これまで各種の方法が実施されている。代表的な手法として、列車種別、信号現示、列車速度、前方列車の進行状態の内の1つ又は複数の情報による警報開始時点の変更がある。これにより短縮効果が上がっているが、現在の検知方法では、例えば列車速度の検知は2〜3点で行っているため、その後の速度アップを考慮して、かなり余裕を持った警報時間にならざるを得ないのが現状である。
本開発事業は、踏切に関連する列車運転情報を中央に集めて、列車の踏切までの到達時間をより正確に予測することによって適切な警報時間を設定しようとするものである。
即ち、自列車(警報を出すべき列車)と先行列車の位置と速度、信号現示及び列車種別の各情報を総合して警報を開始する時刻を判断し、踏切に制御指令を送る。また、先行列車の位置により前方の信号機が高い速度を許容する現示に変わる場合は、自列車が踏切に到達するまで現示をおさえることにより警報時間が不足しないようにすることとしている。
このような考え方のもとに統括制御装置、踏切制御装置、模擬列車情報発生装置及び模擬踏切制御装置を試作し、同時に開発したメタルケーブルによるディジタル保安情報伝送器で統括制御装置と踏切制御装置を結んで試験を行った結果、警報時間の短縮と開扉時間の増大に効果があることが実証された。
更に列車運転状況の把握のみならず、踏切制御装置の情報を把握することによって踏切異常の早期発見や遠隔回復の可能性も確認できた。
また、踏切で待っている人のイライラを少なくするために、列車の接近状態を表示する表示器を試作した。
試験結果から今後改善すべき点も得られ、また十分な実用化試験も必要であるが、本システムの実現により、高列車密度線区における踏切の渋滞がかなりの程度緩和されると期待できる。
この開発事業は、社団法人日本鉄道電気技術協会に「踏切制御システムの開発」委員会を設置し、試作機器の仕様などについて審議を行い、試作・試験については株式会社京三製作所に委託して開発を行ったものである。
ここに関係各位の御協力に対し深く感謝の意を表す次第である。
平成10年3月
社団法人 日本鉄道電気技術協会
