特性からもわかるとおり、提供のために予め作成しておけるものと予め作成しておくことは難しいものがある。また、変更があったときに、即座に反映しなければ、生命や財産に大きな影響のでる情報もある。さらに、情報源も市、府、民間の各団体と多岐にわたり一本化することはできない。
即ち、このような情報を提供するためには、各団体からの情報をリアルタイムに収集し、即座に提供できるようにすることが必要である。
また、これらの情報は位置情報と強く結びつくため、情報提供の際にはビジュアルな媒体の利用が必要である。
最後に、アンケート調査からは高齢者世帯におけるコンピュータシステムの普及に関する不安感を感じ取ることができた。実際に高齢者ほどコンピュータシステムから遠くなる傾向がある。しかし、一方では高齢者ほど家の中に引きこもるという傾向もあり、そのような人たちが自宅にいながら各種の情報を取得できることができれば、充実した生活への支援になると期待できる。GISの住民サービスへの活用においては、高齢者などのコンピュータを使用したことがない人でも必要な情報を取得できるように、その操作性などを考慮し抵抗のない使いやすいシステムを構築する必要がある。また、それと併せて高齢者などコンピュータを使用しない人を対象とした情報提供の方策を検討する必要がある。