7)これらの方策は視覚障害者に限らず、広く利用者一股にとっても情報受容環境が整う方向性を備えているということができる。

3.人的な対応における留意点

1)前述したように、視覚障害者が困ったときに最も頼りにしているのは人の存在である。

2)鉄道会杜による機械化・省力化の方針に従ってきっぷうりばや改札口から駅員がいなくなっている状況の中で、大規模ターミナル駅では、案内を専門とする人的サービスについて検討することが求められる。

3)人的サービスは、さまざまな障害に対応できる総合的な能力を期待できる。

4)具体的な方法として、

a.ターミナル駅の主要な箇所に、専門員と情報ツールを整えたインフォメーションセンターを設ける。

b.比較的小規模なインフォメーションセンターをターミナル駅内に複数箇所設ける。

c.鉄道毎の改札口周辺に案内人を配置する。

など人的・設備的にさまざまなレベルの案が考えられる。

5)インフォメーションセンターは、誰にでも見つけやすい箇所に設けられる、あるいは確実に誘導される必要がある。

4.　その他の留意点

1)視覚障害者の駅利用の前提条件から考えて、事前情報を提供するシステムを充実することについて検討が求められる。

2)視覚障害者向の事前情報を提供する手段として、

a.利用者一般向の情報でも福祉団体等に集めるルートを確立する。

b.点字式のブックレットの充実を図る。

c.音声テープによる鉄道･駅利用案内を新規に考案する。

d.視覚障害者も対象とした電話サービス制度を設ける。

などが考えられる。

2.　視覚障害者(4級レベル)への対応

2-1　情報受容の特徴

1．被験者の障害状況

1)被験者Cは、右視力0.05/左視力0.1の先天性弱視者で、大きな文字は近よれば読むことができる。

2)被験者の視力を、判読文字の大きさと視認距離に置き換えると、

a．文字高約80mmの路線名=視認距離およそ3m

前ページ　　　目次へ　　　次ページ