閉鎖性海域における浄化工法の評価方法についての考察

A Study of Evaluation Method for Purification Work in Enclosed Seawater Area

大音宗昭 Muneaki Ohto

東洋建築株式会社鳴尾研究所 Naruo Reserch Institute,Toyo Construction Co. Ltd

Key Words：Construction of coastal area

Seawater purification method

Evaluation method for environment

Biodiversity

ABSTRACT

Remarkably seawater pollution is in progress in the inner side of the enclosed bay. like Tokyo Bay or Osaka Bay which facing to large cities. Because sewage water and agricultual wastewater flow into and nutrients elute from sea-bottom mud. Then Seawater pollution levels have been higher than the self-purification levels. To improve or preserve the seawater qualities in these bays. construction works for seawater purification have been executed. But those works have been done slowly.At the stage of plan and design for projects, their effects have to he evaluated. And after they have been done, their environmental effects are checked by observation works. However,each result of those evaluations is not satisfactorily, because we have not so much knowledges and so many experiences about the evaluation method. In this paper. seawater purification works are classified and evaluation methods are studied. In addition to those methods, which evaluate their effects by comparing the quality values of specimens with the standard values of seawater. biodiversity coefficient is applied.It is necessary for us to see total eco-system on the evaluation and to consider the intention of human habitant. The major development about these kinds of study will be proceeded, and also worldwide cooperate researches will be desired.

1. はじめに

東京湾、大阪湾をはじめ、閉鎖性海域である湾内の汚染が著しい。大都市および中都市に面しているこれらの内湾には、流入河川を通じて都市排水、農業排水および下水の一部が流れ込んでいる。これらは現在でもかなりの汚濁負荷量になっている。また過去に蓄積した汚濁負荷が底泥として沈積しており、これからの栄養塩類の溶出が続いている。これらの全汚濁負荷量は内湾の沿岸域での、現状での自然の浄化力を遥かに越えている。悪臭、透明度の減少、赤潮、青潮、魚類の死、景観の悪化等が生じており、地域住民を悩ませている。

これらの湾では自然海岸はごくわずかで、汀線のほとんどが港湾、漁港、埋立護岸、海岸護岸等になっている近年自然環境の回復の重要性が認識され、海域環境整備事業が1988年より実施されている。これは少しでも元の自然環境を取り戻し、人と自然に対してできるだけ快適な沿岸域にしていこうとするものである。事業の実施主体は国（建設省、運輸省、農林水産省他）、地方公共団体（都道府県、市町村等）である。

海域環境整備のための方法は、下水道整備による流入汚濁負荷量の削減から、生物による自然浄化まで種々あるが、ここでは海域環境を直接的に改善する工法および施設整備を対象として取り上げる。これまでに海域環境整備事業として実施された工法および施設整備は各種あるが、それぞれの事例数はそう多くはない。このためもあり、事業のための実施手順である調査、計画、設計、施工、維持管理、評価等の手引書や基準類が整備されてなく、経験的な方法が採られている。工法および施設整備は、大まかには水質浄化、底質浄化および海浜整備の三分類に仕分けできる。個々の海域整備事業は、一つの工法または施設整備を組み合わせて行われる場合と、複数の工法または施設整備で行われる場合がある。また事業は整備対象とするその湾の中の沿岸域の限られた一地域の空間の中で実施される。一連の事業実施手順の中の評価についてみると、事業計画時に環境改善または環境創造効果を、主に目標浄化基準値の達成の可能性と、建設、維持費の経済性の面から考察される。生物指標や生態系としての安定性の観点からの考察は、現状では科学技術的に難しいため参考程度に考慮される。本報告では生物指標による評価も含めた総合的な評価方法について考察してみる。

生物指標による評価の考え方としては、生態系が安定的であることを基本においた。安定であるためには生物多様性の確保が必要とされている。このため生物多様性に着目し、生態系を形造る食物連鎖、生物種の多様性および種ごとの遺伝子の多様性の三つの側面から考察する

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