とが関係機関、省庁の発表、報告によって明らかにされた。Table 1，2，3は公表資料の分析によって作成された船舶の利用実績である。1）宿泊・入浴用として、代替交通手段および代替輸送機関としての利活用がなされたことがわかる。この他にも、直接の救難活動での活躍が期待されるところであったが、実績として挙げられる例は極く僅かであった。

Table 1 Results of ship participation in accommodation and bathing when HanshinAwaji earthquake broke out

Table 2 Results of ship participation in the service of land traffic substitution

Table 3 Results of ship participation in the service of land transport substitution

2.2 海上支援の問題点

本来、船舶は航空機や自動車、列車と異なり、大きさ、移動速度を初めとして、移動空間の選択性、自己完結性等、多様な機能を有している。従って、沿岸域における災害発生時にはこれらの多様な機能を活用することが可能であると考えて良い。しかし、阪神・淡路大震災時に、船舶の持つ機能が必ずしも活用されなかったと言わねばならない。Table 4は、阪神・淡路大震災時の船舶の活用実績の総括表である。2）表より、船舶の大きな輸送力が支援のための要員、物資、資材の搬送のため、および被災者の交通機関として用いられたが、災害発生直後の緊急避難、救急医療、消火活動等の直接救難活動には利用されていないことがわかる。また、船舶の大きな輸送力も港湾や港湾へのアクセス道路の壊滅のために十分に活用できなかったことが指摘されている。さらに、避難場所、被災者の一時的宿泊施設としての活用も、必ずしも納得できるものではなかったと言えよう。

Table 4 Ships’potential for disaster relief

船舶による海上支援を試みたにも拘わらず、必ずしも全面的な成功とは言えない理由を挙げるならば、直接的

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