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船舶電気装備技術講座(GMDSS・艤装工事及び保守整備編)

 事業名 船舶の電気装備技術の向上
 団体名 日本船舶電装協会 注目度注目度5


 

はALEXANDER POPOV号より、砕氷船YERMARK号に救助依頼遭難通報を送信し、フィンランド湾内の流氷にはさまれた漁夫の救出に成功する等無線通信の遭難時の有効性が認められるに至った。そこに大西洋横断無線通信に成功(1901年)するなどのこともあって、1903年にはベルリンで国際無線通信規則予備会議が開催され、船舶宛の電報を海岸局が取扱うようになった。そして1906年にはベルリンで第1回国際無線電信会議が開催され、海上通信条約が採択され遭難通報に優先権を与えることが決まった。
1907年には、米国のLEE DE FORESTはハドソン川のフェリーボートに三極真空管による無線電話装置を設置し、1909年にREPUBL1C号とVOLTURNO号が米国東岸沖で衝突し、両船の発した遭難通報を海岸局が受信し、海岸局はこれを付近の船舶に中継した結果、BULTIC号が事故発生後30分足らずで現場に到着し、上記二隻の乗員1,700名全員を救助した記録がある、そして1912年4月14日にはかの有名なTITANIC号の遭難が起きた。TITANIC号は米国東岸NEW FOUNDLAND沖で氷山に衝突し約3時間で沈没し、遭難通報を受信したCARPATHlA号が救助に赴き約700名を救助したが、約1,500名は遭難した。もっと近い所にCALlFORNlAN号が居たが、その船の通信士は当直時間外であったので遭難通報は受信されなかったということも判明した。
これらの事件を教訓として、1912年6月にロンドンで開催された第2回国際無線電信会議では、一定範囲の船舶に無線聴守を義務づけ、それまで使用していた無線電話による遭難呼出しの遭難信号「CQD」を「SOS」と改正し、無線電話による遭難信号を「MAYDAY」とした。1914年には、最初のSOLAS条約が採択されたが第一次世界大戦中のため発効には至らなかった。
1923年TREVESSA号がインド洋で遭難し乗組員が2隻の救命艇に移乗し1隻は22日間、他の1隻は27日間漂流してMAURITIUS島に漂着し救命艇の有効性が実証されたので、1929年の第2次SOLAS条約会議では、無線電信オートアラームの採用、救命艇用無線機の設置義務化等が決められた。この第2次SOLAS条約は1935年に発効している。1948年には第3次SOLAS条約会議が開催され、適用範囲をすべての客船及び1,600総トン以上の貨物船とし、無線電信設備以外に無線電話設備及び無線方向探知機も導入された。
1959年より1948年SOLAS条約の改正に着手し、1960年SOLAS条約が採択され、これでは機器要件、無休聴守、救命艇無線装置の機器要件及び設置要件の強化が図られた。1962年には通信衛星TELSTARが軌道に乗るなど、衛星技術を始めとして通信技術の画期的な発達を背景として、1972年のIMO第25回海上安全

 

 

 

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