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時間短縮をした新しい特急列車への輸送量の転移について検討し、相当の増加ニーズヘの期待が推算された。 またこれによる北線としての収入増、営業費増等を算出し、営業上の効果としても大きいことがわかった。今回の需要想定は、2003年時点を予測したものであるが、今後仮にこの想定した年次が先送りになったとしても、社会経済が成長していくならば、需要は依然として上向きとなるであろう。 本調査では、数値の得られた人口増のみをベｰスとしているため、今後の利用増とそれに見合う車両費の対策規模を判断するには、別途の条件も取り入れて、総合した検討を行う必要がある。
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