2. 電気設備の設計

2.1 一般

2.1.1 法規、船級協会規則、標準規格

船の運航、人命の安全を確保するために、設計者は関係法規又は船級協会規則などを熟知しておかなけれればならない。

また、電装品はできる限りJIS規格などの規格品の使用を考慮し、信頼性、経済性、互換性にすぐれたものを選定するよう努力すべきである。

関係法規、船級協会規則、標準規格などのおもなものを参考としてあげれば次の通りである。

（1）船舶安全法及び関係法令（船舶安全法、船舶安全法施行規則、船舶自動化設備特殊規則、船舶防火構造規則、漁船特殊規則、漁船特殊規程など）

（2）船舶法及び関係法令

（3）船舶設備関係法令（船舶救命設備規則、船舶消防設備規則、船舶設備規程、小型船舶安全規則、小型漁船安全規則、船舶等型式承認規則、般用品検査試験規則、船灯試験規程、漁船特殊規則、漁船特殊規程、電波法など）

（注）電気設備に関しては特に船舶設備規程及び小型船舶安全規則で詳述されている。

（4）船舶機関規則

（5）海上衝突予防法

（6）国際海事機関（International Marieime Organization−IMO）決議

（7）海上における人命の安全のための国際条約（International Convention for the Safety of Life at Sea−1974−SOLAS 1981年 Amendment, 1983年 Amendment, 1988年 Amendment）

（8）国際無線通信条約（The International Telecommnunication Radio Regulations）

（9）国際海上衝突予防規則（Convention the International Regulations for Preventin Collisions at Sea,1972及び1981年Amendment）

（10）船級協会規則

（a）日本海事協会鋼船規則（NK）

（b）Lloyds Register of Shipping-Rules and Regulations（LR）英国

（c）American Bureau of Shipping-Rules and Regulations（ABS）米国

（d）Bureau Veritas−Rules and Regulations（BV）フランス

（e）Det Norske Veritas−Rules（NV）ノルウェー

（f）Germanischer Lloyd（GL）西独

など。

（11）国内標準規格

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