いま、労働生産性が年々定まった率で伸びるものとすると、その値（g）をtに代入することにより、

以上により、技術進歩の伸びを労働生産性の年々の伸び（g）として想定した場合の将来（n年後）のコブ・ダグラス関数は下式となる。

Y＝A（1＋g）n・Lα・Kβ

（2）　将来値の設定

将来の造船業の動向については、不確定な要素が多い。ここでは将来の生産性の向上率、労働者の増減率、労働時間の増減率の設定にあたっては造船業におけるこれまでのトレンドおよび、アンケート等による将来の予測をもとに設定する。ただし、韓国では週間労働時間が44時間から40時間に急激に変化するため、労働時間の増減率については、2通り設定する。

1）　日本

・　生産性は、情報化、自動化により向上していくと考えられる。造船事業者へのアンケートにより、平成10年までの見込み値の伸び率を生産性の向上率として用いる。

・　情報化、自動化による生産性の向上に伴い、造船業の労働人口は減少すると考えられる。ここでは、（社）日本造船工業会会員会社造船部門人員の1992年から1996年のトレンドより労働者数の増減率を設定する。

・労働時間についても、これまでの減少傾向は続くと考えられる。ここでは、造船事業者へのアンケートによる平成10年までの見込み値の伸び率を用いる。

前ページ　　　目次へ　　　次ページ