（2）処理データのピックアップ（図2−1　?A）
　（1）で選定された対象業務に関わる全ての処理プログラムと使用しているデータベース（またはファイル）のピックアップを行い、ピックアップしたデータベース（またはファイル）から交換データを取り出すプログラムを作成します。取り出しの際には、企業内で固有に使用しているコードについては、取引先との取決めに従い、EDI標準コード、または取引先の固有コードに変換する必要があります。
企業内で固有に使用しているコードのEDI標準コードヘの変換や後述の定義テーブルの作成作業を行う際には、実務担当者とコンピュータ・システム担当者の両者の理解と相互の協力が必要となります。

3．2　導入フェーズ作業
　（1）交換データ項目のUN/EDIFACTメッセージヘの関係付け（図2−1　?B）準備フェーズで選定した対象業務に対応するUN/EDIFACTメッセージに定義されているデータ要素と、実務で使用しているデータ項目との対応付け（この作業のことをマッピングと言います）を行います。この際、対象とするUN/EDIFACTメッセージのデータ要素の全てが必ずしもデータ交換の対象とはならない場合もあるので、取引先にとっては不要なデータ要素は対象外とし、取引の成立する必要十分なデータ要素のみを対象とするようにします。
また、対象データ項目がUN/EDIFACTメッセージとして標準化されていなかったり、企業内で使用しているデータ項目の意味がUN/EDIFACTメッセージで定義されているデータ要素の意味とは異なっている場合は、UN/EDIFACT標準外メッセージとして作成してEDI化することも可能ではありますが、将来の取引先を含めた個々の取引先全ての合意を得る必要があること、フォーマットのメンテナンスが発生した時の責任と負担が大きいことを考慮すると、極力使用しないほうが良いでしょう。このような場合は、取引企業同士で国連EDIFACT機関（日本EDIFACT委員会）へ対象データの標準化の申し出を行うべきです。
以上これらの対応付けは、MIGとして文書化し、取引先と相互に内容についての合意が成されていなければなりません。また、変更が発生した場合にも、必ずMIGの修正を行い、取引先の合意を得なければなりません。

（2）定義テーブルの作成（図2−1　?C）
　（1）のマッピング作業の結果に基づき、対応する交換データ取り出しプログラムと交換データの各データ項目、およびUN/EDIFACTメッセージのデータ要素との対応関係を表す定義テーブルを作成します。この作業には経験が必要であり、経験のない担当者がいきなり行うには難易度が高いので、最初はEDIに詳しい人やEDIコンサルタントのような専門家の指導を受けながら作業を進めて、理解が進んだところで担当者自身で行うようにした方が効率的です。