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きる。
3)非対称浸水による横傾斜角は15°を超えないこと。ただし、甲板のいずれの箇所も水没しない場合には横傾斜角は17°まで認めることができる。
4)浸水後の状態におけるメタセンター高さが正であること。
5)浸水を仮定している貨物倉外のいずれかの箇所の甲板が水没する特殊なケースや浸水時の復原性の余裕分に疑似のある場合には、残存復原性を調査しなければならない。この場合、復原てこ曲線が平衡位置を超え少なくとも20°の範囲があり、この範囲内で最大復原てこが少なくとも0.1Omであれば、復原性は十分であるとみなしてよい。ただし、この範囲内における復原てこ曲線下の面積は、0.O175m-rad.より小としてはならない。主管庁は、防護の有無にかかわらず残留復原性範囲内において、一時的に水没し得る開口により生ずる潜在的危険性についても考慮する。
6)主管庁は、浸水の中間段階において、復原性が十分であることを認めること。
[この規則は、B−60またはB−100乾舷を取得するバルクキャリヤに対する満載喫水線条約第27規則のように、少なくともこの規則の区画および損傷時復原性要件と同等であり、機関により作成された他の文書に含まれている要件に適合している船舶には適用する必要はない。]
2.2試計算結果
RR74参加の各造船所により4船型について試計算を行った結果を下記に示す。
ただし、この計算は貨物倉の浸水率を0.95とし、浸水前の初期条件はトリムなしで夏期満載喫水まで積載しているものとしている。
この結果から見れば、No.1ホールド浸水時に上甲板側部が若干水没するケースがあるが、その量は少なく、空気管の位置等を調整すれば、特段の問題はなさそうである。
なお、今回の試計算はハンディサイズのみについて行っているが、これ以上のサイズのバルクキャリアでは、通常、本規則案より厳しいB−60乾舷を取得しているため、検討の対象から除外している。
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