1.3 漁協等とのネットワーク
情報の収集相手について、中波アンケート調査によると図1.3の結果がでている。
3個のグラフが示すように、一般船舶は会社(代理店等)を、漁船は漁業無線局(漁協)を、プレジャー船はマリーナを情報収集の相手とするウエイトが大きいことが分かる。
これらの陸上機関は、沿岸航行援助情報センターの情報伝達の中継的機能を果たすものと考えられるため、これらの機関に最新の情報を伝達するために、また、情報センターが漁協やマリーナから情報を得ることもあるため、一般利用者とは異なった定常的なネットワークを構築する必要がある。
図1.3 必要なネットワーク
前ページ 目次へ 次ページ