1．3　漁協等とのネットワーク

情報の収集相手について、中波アンケート調査によると図1．3の結果がでている。

3個のグラフが示すように、一般船舶は会社（代理店等）を、漁船は漁業無線局（漁協）を、プレジャー船はマリーナを情報収集の相手とするウエイトが大きいことが分かる。

これらの陸上機関は、沿岸航行援助情報センターの情報伝達の中継的機能を果たすものと考えられるため、これらの機関に最新の情報を伝達するために、また、情報センターが漁協やマリーナから情報を得ることもあるため、一般利用者とは異なった定常的なネットワークを構築する必要がある。

図1．3　必要なネットワーク

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