第7章　他機関との情報ネットワークの構築の検討

沿岸航行援助情報システムは、その情報の収集や配信のため、特定な他機関との情報ネットワークが必要となってくる。本章では、他機関とのネットワークとその伝送メディアについて述べる。

1．　他機関とのネットワークについて

1．1　海上保安庁内のネットワーク

沿岸航行援助情報システムで取り扱う情報の大半は海上保安庁組織内で収集されるものである。海上保安庁には、全国ネットの通信網が現存しているので、これを利用して情報量に適した接続形態を考慮すればよい。

海上保安庁の関連機関を示すと次のようになる。

図1．1　海上保安庁内のネットワーク

1．2　気象関連の情報の提供を受けるネットワーク

気象のデータ、気象警報・注意報、天気予報の情報を受け取るネットワーク作りが必要である。

気象庁では気象資料総合処理システムCOSMETSのデータを地方中枢気象資料自動編集中継装置（L−ADESS）を通じて地方気象台に配信している。地方気象台では各種資料を基に天気予報や時系列予報、注意報・警報を発表している。（1）したがって、沿岸航行援助情報システムとしては地方気象台とリンクを持ちデーターの供給を受けることが必要である。

図1．2　気象情報のネットワーク

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