2）　ハレックス社の気象・海象情報サービス

HALEX社では気象・海象に関してのサービスを実施している。会員制のサービスで会員になって会員番号登録をして、会員番号、暗証番号を入力すると、「サービス番組表」のFAXのサービスを受けることができる。HALEX社のこのサービスはFAXのみで扱い、コンピュータネットでは行っていない、会員になる費用は1会員1ヶ月19，800円である。会員の希望者に対してFネットを利用して指定による最大3番組までの自動配信サービスを行っている。

3）　海上保安庁水路部のインターネットホームページ

海洋速報や管区水路部のぺージなどがあって海流分布、水温分布等のデータのほか沿岸航行に必要な情報が提供されている。沿岸航行援助情報システムとして情報提供するときは水路部のページとリンクを取って情報の流通を計ることが必要となる。

4）　U．S． Coast Guard Navigation Centerのインターネットホームページには次のような窓がもうけられている。

Latest Radio navigation System Status

GPSなどの電波航法システムの運用状態のデータの紹介

Local Notice to Mariners

航行警報に相当する情報の紹介、ブイ等の状態が提供されている。

Boating Safety

プレジャボートのための安全講習会の紹介

等の沿岸航行援助のための情報が提供されている。なお、本調査の終了期にU．S． Coast GuardのNavigation Information Service（NIS）の資料（2）を入手し、同じような情報サービスがアメリカにもあることを知った。しかし、気象や通航船舶の情報などのオンラインに近い情報サービスのページはない。本研究相当のアメリカ版ホームページであり、充実していて参考になる。

5）　NIFTY SERVE

パソコン通信の例として、気象情報WFAXの例を載せた。案内のページはファイルの容量を小さくするため文字伝送のみとなっている。図面の発送についてはFAXで出力されるようになっているものもあった。費用はNIFTYの口座から引き落とされる。画像はインターネットの画面より単純なものが多い。インターネットに比べて特長のあるものはなかった。

1．3　調査結果のまとめ

以上の現状調査から気の付いた点をまとめると次の通りである。

1．3．1　テレホンサービス

概して単純なものが多い。前項で上げた郵便貯金の例や道路交通情報等の地区別の情報の種類の多いものでは最初の案内で加入者に選択を求めるものもあるが、あまり複雑にすると使いにくいので、単純なものとするべきである。

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