第5章　パソコン通信，FAX等の情報提供の現状

1．　情報提供の現状調査

1．1　現状調査の目的

本沿岸航行援助情報システムで使用することになる各種の伝送メディア、テレホンサービス、FAXサービス、インターネット、パソコン通信の利用の実態を知る事が必要である。

そのため、現在実施されている情報提供の例を調査した。

1．2　調査結果の説明

調査した情報提供のリストは下記のとおりである。

1．2．1　調査リスト

1）　テレホンサービスの例

時報サービス、天気予報、道路交通情報、郵便貯金、海上保安庁船舶気象通報

2）　FAXサービスの例

外務省MOFAX、警視庁道路交通情報、郵便貯金FAX、タックスアンサー気象海象情報サービス（HALEX社の会員制のもの）

3）　インターネットホームページ

海上保安庁水路部、気象庁

U．S．Coast Guard Navigation Center，

NOAA（National Oceanic and Atmospheric Administration）気象衛星（N0AA，GOES）の映像

NODC（National Oceanographic Data Center）気象、海象データ

JWA日本気象協会，COMEINS沿岸気象海象配信システム・波浪実況情報、TBS Weather Guide，CRC研究所天気予報、BWWマリーン情報サービス、いずれも日本の気象海象のサービス

インマルサット（KDD），NTT Docomo，N−STAR、PHS，INS（NTT）、いずれも伝送メディアの利用方法、料金の案内サービス

4）　パソコン通信サービス：NIFTY SERVE会員としてアクセスしたもの。

気象FAXサービス（日本気象協会）画像サービスもある。（降水量、台風情報、気温、ひまわり映像など）

総合ウエザー（HALEX社）短時間の雨の予想FAXサービス

1．2．2　調査例についての説明

以上の例の中から参考になるものについて少し説明する。説明の中で述べている資料はいずれも本第5章末に参考資料として添付してある。

1）　郵政省郵便貯金テレホンFAXサービス

テレホンサービスとFAXサービスを一緒に取り扱っている。制御選択肢を持つ標準的な例として採り上げた。「利用のご案内」が付録ページに載っている。FAXの場合で「利用のご案内」を見ながら制御選択を行うのは易しいが、テレホンサービスの音声の案内を聞くだけで追っていくのは使用者にとって楽ではなく、選択制御はできないことはないが、テレホンサービスは簡単にした方がよいと考えさせられる。

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