（1）役員の死亡に伴う登記

（2）資産の総額の変更に伴う登記

（3）昭和49年度事業報告書及び財務諸表の提出

（4）役員の異動の届出

（5）規則の変更に関する届出

　昭和49年度の業務及び財務について、昭和51年3月12日主務官庁である運輸省の検査を受けたが「良好である」との講評を得た。

　本会の業務内容の周知を図り、その円滑な運営に資するため会報を毎月発行し、関係官庁はじめ、モーターボート関係者、団体並びに関係事業者に広く配布した。

　財産の管理については、財団法人たる性格に鑑み、特に慎重を期し、確実かつ最も効果的な方法を採るよう努めた。

（1）　昭和50年度中の収入