日本財団の「成果物」を検索していただけます。
アクセス数(3月分)
アンケートポイント(累計)
| 団体名 | 日本中小型造船工業会 | ||||
|---|---|---|---|---|---|
| 団体名ふりがな | にほんちゅうこがたぞうせんこうぎょうかい | ||||
| 年度 | 1997年度 | ||||
| 事業種別 | 助成事業 | ||||
| 実施地域 | |||||
| 実施国 | |||||
| 事業金額 |
|
||||
| 事業内容 |
わが国中小造船業がシンクロリフト設備を導入する際のマニュアルを作成するため日本の造船所の船台・ドックの大半を手掛けている日産建設（株）と共同で東南アジアにあるシンクロリフトの調査等を行い、最もわが国中小造船業に適したシンクロリフト設備を導入する際のマニュアルを作成し報告書にまとめ配布した。
① 実態調査 ① 調査期間 平成９年１１月２３日～１２月２日 ② （調査員） 日産建設株式会社 土木技術部長 松本 喬 事 務 局 業務部長代理 北村和芳 ③ 調査造船所 シンガポール・シップビルディングエンジニアリング及びマレーシア・シャプヤード シンガポール・シップビルディングエンジニアリング社は２０数年前からシンクロリフトを導入しており、その規模も当会会員造船所とほぼ同じである。また、マレーシア・シップヤードのシンクロリフトは世界最大の設備で、最近完成し稼働したばかりであった。 ④ 調査項目 シンクロリフト設備の規模並びに造船所のレイアウトについて ② シンクロリフト設備の導入マニュアル作成 わが国中小造船所にシンクロリフト設備を導入する際のマニュアルを実態調査をもとに報告書として取りまとめ配布した。 ③ 報告書作成 ａ．規 格 オフセット印刷 約１００頁 ｂ．部 数 １００部 ④ 配布先 運 輸 省 ５部（造船課２部、舶用工業課２部、技術課１部） 委 員 等 ５２部（委員２６部、委員会社２６部） 海（文字数制限によりここまで。以降は日本財団図書館を参照。） |
||||
| 成果物 |
作業環境整備のための調査研究（シンクロリフト設備導入のためのマニュアル）
「作業環境整備のための調査研究」の報告書 |
||||
| 備考 |
