日本財団の「成果物」を検索していただけます。
アクセス数(4月分)
アンケートポイント(累計)
| 団体名 | 海洋研究開発機構 | ||||
|---|---|---|---|---|---|
| 団体名ふりがな | かいようけんきゅうかいはつきこう | ||||
| 年度 | 1990年度 | ||||
| 事業種別 | 助成事業 | ||||
| 実施地域 | |||||
| 実施国 | |||||
| 事業金額 |
|
||||
| 事業内容 |
(1) 海洋開発関連の国際会議･展示会への出席
① OTC'90調査について a. 派遣した職員の氏名 企画室 室長 若狭 将治 深海開発技術部 研究員 長尾 景昭 海洋開発研究部 研究員 安藤 健太郎 b. OTC'90調査について (a) 期間 1990年5月7日(月)～10日(木) (b) 場所 ヒューストン(アストロドーム) (c) 共催 MTS(Marine Technology Society)を含む米国の12の海洋開発関連学･協会 (d) 会議･展示会の参加者数 約30,000名 (e) 論文発表会 48のセッション、211件の論文が発表された。 (f) 展示会 約1,300社 c. 研究機関等の調査･視察 (a) Perry社 無人探査機(ROV)の開発において実績のある会社である。小型の潜水船の開発についても着手しており、Perry社において現在開発中のバッテリー式に代わる燃料電池を使用した新しい動力源システム等について説明をうけ、ROV開発に係わる技術的な問題等について意見交換した。 (b) Harbor Branch社 有人潜水船“Johnson-Sea-Link 1&2”の運航、及びROVの運用を行い、数々の成果を挙げている企業である。 潜水船の運用法、海底生物研究の活動状況等について説明を聞いた。 (c) NASA(National Aeronautics and Space Administration) 衛星を用いて海色を調査し、プランクトンの分布等の広域調査に利用している部門を訪問し、熱収支等の海洋物理学における研究への応用について説明を受けた。 (d) NOAA(National Oceanic and Atmospheric Administation) -NESDIS(National Environmental Satelit（文字数制限によりここまで。以降は日本財団図書館を参照。） |
||||
| 成果物 |
「海外における海洋科学技術情報の収集」の報告書
|
||||
| 備考 |
