日本財団の「成果物」を検索していただけます。
アクセス数(1月分)
アンケートポイント(累計)
| 団体名 | 日本観光振興協会 | ||||
|---|---|---|---|---|---|
| 団体名ふりがな | にほんかんこうしんこうきょうかい | ||||
| 年度 | 1986年度 | ||||
| 事業種別 | 助成事業 | ||||
| 実施地域 | |||||
| 実施国 | |||||
| 事業金額 |
|
||||
| 事業内容 |
A 観光の実態と志向調査(第12回)
昭和39年より隔年に実施しているもので国民の観光に関する動向の実態面と志向面に関するアンケート調査を実施した。 (1) 調査内容 1) 過去1年間の宿泊旅行実態の概要 2) 過去1年間の宿泊観光旅行の実態 3) 今後1年間の宿泊観光旅行の志向 4) 伊豆諸島夏季観光客の実態 5) その他必要な事項 (2) 調査方法……質問紙による留置記入依頼(1),2),3),4),5)) オムニバス調査 (4)) (3) 調査対象及び対象数 全国15才以上の男女 3,000人(1),2),3),5)) 伊豆諸島夏季観光客 18,000人調査 3,500人集計(4)) (4) 調査結果(1),2),3),5)) 1) 実施期間 昭和61年9月16日～30日 2) 標本数 3,000 3) 回収数 2,451 回収率 81.7% 4) 標本抽出法 層化多数無作為抽出法 (5) 実施方法 ① 観光の実態と志向調査((社)新情報センター) ② 伊豆諸島夏季観光客の実態調査((株)企画開発) の専門機関を活用して実施した。 B 観光産業の実態と動向に関する調査研究 産業政策の一環として観光産業の健全な育成のための基礎資料を得るため、59年度から3ヵ年に亘って調査研究を行ったものであり、本年度は59、60年度の成果に基づき、更に研究を進めた。 (1) 調査内容 1) 観光産業の産業連関分析 60年度に行った全国ベース産業連関分析に引き続き、地域ベースの産業連関表を基に観光の産業構造を分析し、また、観光政策効果としての産業波及を検討する。 2) 地域経済における観光産業の実態 (2) 調査方法 既存資料の調査、ヒアリング及び現地調 （文字数制限によりここまで。以降は日本財団図書館を参照。） |
||||
| 成果物 |
「観光レクリエーション総合調査」の報告書
|
||||
| 備考 |
