日本財団の「成果物」を検索していただけます。
アクセス数(1月分)
アンケートポイント(累計)
| 団体名 | 日本観光振興協会 | ||||
|---|---|---|---|---|---|
| 団体名ふりがな | にほんかんこうしんこうきょうかい | ||||
| 年度 | 1980年度 | ||||
| 事業種別 | 助成事業 | ||||
| 実施地域 | |||||
| 実施国 | |||||
| 事業金額 |
|
||||
| 事業内容 |
① 観光の実態と志向調査
昭和39年より隔年に実施しているもので、国民の観光に関する動向の実態面と志向面に関するアンケート調査を下記のとおり行った。 1) 調査内容 ○ 過去1年間の宿泊旅行実態の概要 ○ 過去1年間の宿泊観光旅行の実態 ○ 今後1年間の宿泊観光旅行の志向 ○ その他必要な事項 2) 調査対象 全国18才以上の男女個人 3) 調査対象数 3,000人 4) 調査方法 業者委託による個人面接法及び留置･記入依頼法の併用 5) 回収率 2,488件 82.9% 6) 報告書作成 A4判、タイプオフセット印刷、300部 ② 観光地経営管理手法等に関する研究調査 昭和53年度より引き続いて行っているもので、観光地が市場に直接働きかける方策としての観光地PRに関する手法の研究及び観光地の財政的経済的観点からの構造分析を下記のとおり行った。 (イ) 観光地PR手法の研究調査 1) 調査内容 ○ 観光地PRの目的と方法 ○ 観光地PRの効果測定 ○ 観光地PR媒体活用の手法 ○ その他必要な事項 2) 調査地区 北海道を除く観光地 3) 調査方法 業者委託による現地調査及び実態調査 4) 報告書の作成 B5判、タイプオフセット印刷 300部 (ロ) 観光地の経済構造に関する研究 1) 調査内容 ○ 観光地の経済構造把握の方法論の精緻化 ○ 観光地の観光産業と他産業との関連の解明 ○ 観光入込に伴う税収構造、非日常的行財政需要の解明 ○ 広域圏の中での観光の域内格差、分配構造の検討 ○ ユニークな人文資源のもつ経済効果の検討 2) 調査地区 関東以西の本州の観光地 3) 調査地区 業者委託 （文字数制限によりここまで。以降は日本財団図書館を参照。） |
||||
| 成果物 |
「観光レクリエーション総合調査」の報告書
|
||||
| 備考 |
