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まえがき
 この報告書は、当協会が日本財団からの事業補助金を受けて実施した「離岸流等の観測手法及び特性把握に関する研究」平成17年度分に関した内容、成果等をとりまとめたものであります。各位におかれましてご参考になれば幸甚であります。
 わが国沿岸域特に遠浅海浜付近では特殊な流れが発生する。原因は先ずうねり、波浪が岸に向かって押し寄せることであり、発生した流れは向岸流、海浜流及び離岸流等と呼ばれるが、このような現象は海岸工学における海浜流理論の応用で体系的な説明ができるようになってきた。これまでの観測調査と解析の結果、流れの発生機構、波長、数値計算法に関する知見の蓄積及び研究の進展を見たが、離岸流については未だ不明な事項が多く、その解明と具体的な対策が急務であり、本事業で観測手法の確立、海岸特性把握と数値モデル化等の調査研究と成果活用による海浜の事故防止と安全な利用の増進を図る所存であります。
 本研究のご指導を賜った出口一郎委員長を初めとする研究委員会の各位、共同研究として端を担っていただいた海洋情報部のご担当の方々及び研究の実施を担当していただいた国際航業(株)の方々に厚く御礼申し上げます。
 
平成18年3月
財団法人 日本水路協会
 
第1章 研究の概要
1.1 研究の目的
 わが国沿岸域特に遠浅海浜付近では特殊な流れが発生する。原因は先ずうねり、波浪が岸に向かって押し寄せることであり、発生した流れは向岸流、海浜流及び離岸流等と呼ばれるが、このような現象は海岸工学における海浜流理論の応用で体系的な説明ができるようになってきた。これまでの観測調査と解析の結果、流れの発生機構、流域、数値計算法に関する知見の蓄積及び研究の進展を見たが、離岸流については未だ不明な事項が多く、その解明と具体的な対策が急務であり、本事業で観測手法の確立、海岸特性把握と数値モデル化等の調査研究と成果活用による海浜の事故防止と安全な利用の増進を図ることを目的とする。
 
1.2 研究の概要
 多様化し発展しているマリンレジャーにおいて、離岸流が原因と考えられる水難事故は増加しており、平成13年度では全国で約900人を数えている。その対策の一環として本研究により当該モデル沿岸海域付近の各種観測とデータ解析、成果利用等による水難事故防止・海浜安全利用の増進に関する啓蒙・教育資料の作成と配布を行う。
 本事業は3年計画で離岸流について波高、波向等及び流れ等計器を用いた観測方法、海底地形測量、関連する気象、海象情報収集整理等総合的な観測手法の検討及び確立、モデル海岸付近での現地観測、観測データ解析による物理的発生機構解明、海岸特性把握、数値モデル開発及び成果利用を図るもので、平成17年度は、下記の研究事項を実施した。
 
1)数値モデルの評価と改良
 数値モデルについて与条件に対する再現性を分析し、評価を行う。
2)離岸流の発生機構の解析
 観測データ等を総合解析を行い、離岸流の物理的発生機構を解析した。
3)啓発教育資料の作成
 視覚的な教材等を作成し、一般市民へ離岸流による水難事故予防の啓もう周知を図る。
 
1.3 委員会等
1.3.1 委員会の構成
 下記の方々により構成し、ご審議、ご指導をいただいた。
(敬称略、順序不同)
委員長 出口 一郎 大阪大学大学院 工学研究科教授
委員 西 隆一郎 鹿児島大学 工学部助教授
高橋 重雄 独立行政法人 港湾空港技術研究所 統括研究官
舩木 重雄 (財)日本海洋レジャー安全・振興協会 安全事業部長
関係官庁 豊嶋 茂 第八管区海上保安本部 海洋情報部長
二ツ町 悟 第十管区海上保安本部 海洋情報部長
寄高 博行 海上保安大学校 助教授
小田巻 実 海上保安庁海洋情報部 環境調査課長
井本 泰司 海上保安庁海洋情報部 環境調査課 漂流予測管理官
福島 繁樹 海上保安庁海洋情報部 技術・国際課 海洋研究室 主任研究官
青木 敏博 海上保安庁警備救難部 救難課 海浜事故対策官
(作業部会)
  井本 泰司 海上保安庁海洋情報部 環境調査課 漂流予測管理官
事務局 八島 邦夫 (財)日本水路協会 常務理事
村井 弥亮 (財)日本水路協会 調査研究部長
桑木野 文章 (財)日本水路協会 海洋情報研究センター 海洋情報提供部長
委託先 古賀 幸夫 国際航業(株) 河川砂防・海岸部 沿岸設計G 主任技師
内木場 俊 国際航業(株) 関西技術部 関西沿岸設計G 技師
小澤 宏樹 国際航業(株) 河川砂防・海岸部 沿岸設計G 技師
長田 俊明 国際航業(株) 国土情報営業部 部長
 
1.3.2 審議経過
平成17年6月15日 第1回研究委員会 事業計画の了承、事業実施計画書の審議・承認
平成17年11月18日 第2回研究委員会 事業の中間報告の審議・承認
平成18年3月1日 第3回研究委員会 事業の最終報告及び総括、報告書(案)の審議・承認
 
 この他、平成17年11月18日、平成18年2月24日に作業部会を開催し、細目細部の整理・検討等を行った。
 平成17年6月21日 銚子市でセミナーを開催し、海事関係者と意見交換等を行なった。
 平成17年6月28日 藤沢市でセミナーを開催し、海事関係者と意見交換等を行なった。
 平成17年7月7日 那覇市でセミナーを開催し、海事関係者と意見交換等を行なった。
 平成17年7月16日 鳥取市でセミナーを開催し、海事関係者と意見交換等を行なった。


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