まえがき
この報告書は、当協会が日本財団からの事業助成金を受けて実施した「強潮流域の面的潮流観測及び予測システムの構築」平成17年度分に関した内容、成果等をとりまとめたものであります。各位におかれましてご参考になれば幸甚であります。
これまで、流況の観測を行う場合は、主に係留式の流速計を設置して行われているが、強潮流域や航行船舶の輻輳する海域においては係留式観測が非常に困難である。また、対象海域が広範囲の場合は、係留式による面的な観測には膨大な費用が必要である。海洋短波レーダー技術は、電波を用いたリモートセンシング技術で、広範囲にわたる流況を効率的に測定する非接触型の新しい観測手法である。
海洋短波レーダー技術を用いて強潮流域の面的な流況観測を実施し、その観測データを基に各種統計解析・予測計算を行い、当該海域の流況特性を把握するとともに、インターネット等をとおして広く海域利用者に潮流情報を提供する事により船舶の航行の安全に寄与する。
本研究のご指導を賜った長島秀樹委員長を初めとする研究委員会の各位、共同研究として一端を担っていただいた海洋情報部のご担当の方々及び研究の実施を担当していただいた朝日航洋(株)の方々に厚く御礼申し上げます。
平成18年3月
財団法人 日本水路協会
これまで、流況の観測を行う場合は、主に係留式の流速計を設置して行われているが、強潮流域や航行船舶の輻輳する海域においては係留式観測が非常に困難である。また、対象海域が広範囲の場合は、係留式による面的な観測には膨大な費用が必要である。海洋短波レーダー技術は、電波を用いたリモートセンシング技術で、広範囲にわたる流況を効率的に測定する非接触型の新しい観測手法である。
海洋短波レーダー技術を用いて強潮流域の面的な流況観測を実施し、その観測データを基に各種統計解析・予測計算を行い、当該海域の流況特性を把握するとともに、インターネット等をとおして広く海域利用者に潮流情報を提供する事により船舶の航行の安全に寄与する。
強潮流が発生する関門海峡、来島海峡、平戸瀬戸等の狭水道では、潮流のため操船が困難であり通航船舶が輻輳・交叉することから、船舶の衝突、乗り上げ事故が後を絶たない。このような海域の潮流は、潮汐表や潮流図等による潮流予測情報で知る事ができるが、狭水道は、流れが強いため従来の流速計による観測が行えず、予測精度が劣っている。
本研究は、狭水道において海洋短波レーダーによる面的に詳細な観測を行い、潮流予測精度を向上させ、かつ、面的に詳細な潮流予測システムを構築し、情報提供を行うことにより船舶の航行の安全に寄与する。
平成17年度は、下記の研究を行った。
1)面的詳細な潮流観測
鳴門海峡において、32昼夜の連続観測を実施した。
2)データ解析手法の研究
取得したデータの解析を行い、潮流調和定数を求める。
3)潮流予測システムの開発
求められた調和定数を用いて、面的な潮流予測情報を提供するシステムの開発を行った。
下記の方々により構成し、ご審議、ご指導をいただいた。
委員長 |
長島 秀樹 |
東京海洋大学 海洋科学部教授 |
委員 |
高杉 由夫 |
独立行政法人 産業技術総合研究所 地質情報研究部門
沿岸海洋研究グループ 主任研究員 |
藤井 智史 |
琉球大学 工学部教授 |
関係官庁 |
佐藤 敏 |
第五管区海上保安本部 海洋情報部長 |
青山 英樹 |
第六管区海上保安本部 海洋情報部長 |
小田巻 実 |
海上保安庁海洋情報部 環境調査課長 |
若松 昭平 |
海上保安庁海洋情報部 環境調査課 主任環境調査官 |
福島 繁樹 |
海上保安庁海洋情報部 技術・国際課
海洋研究室 主任研究官 |
(作業部会) |
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若松 昭平 |
海上保安庁海洋情報部 環境調査課 主任環境調査官 |
事務局 |
八島 邦夫 |
(財)日本水路協会 常務理事 |
村井 弥亮 |
(財)日本水路協会 調査研究部長 |
桑木野 文章 |
(財)日本水路協会 海洋情報研究センター
海洋情報提供部長 |
委託先 |
斉藤 雅司 |
朝日航洋(株) 地図・コンサルタント事業部
プロジェクトマネージャー |
宮村 茂 |
朝日航洋(株) 計測・コンサルタント部 技師長 |
渡部 敏昭 |
朝日航洋(株) 地図・コンサルタント事業部
チームリーダー |
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平成17年6月7日 |
第1回研究委員会 |
事業計画の了承、事業実施計画書の審議・承認 |
平成17年11月29日 |
第2回研究委員会 |
事業の中間報告の審議・承認 |
平成18年3月3日 |
第3回研究委員会 |
事業の最終報告及び総括、報告書(案)の審議・承認 |
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この他、平成17年11月21日、平成18年2月27日に作業部会を開催し、細目細部の整理・検討等を行った。
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