（a）機関区域、居住区域及び車両甲板区域の閉囲された場所の電路は、次のいずれかの方法により布設されていること。

（1）1本のケーブルにより布設する方法。この場合において、「1本のケーブルにより布設する」とは、当該ケーブルとの間をこれら2本のうち太い方のケーブルの直径の5倍（隣接するケーブルが束の場合にあっては、束の中の最大径のケーブルの直径の5倍又は束の最大幅のいずれか大きい方の値）以上離すことをいう。

（2）束ねたケーブルにより布設する方法。この場合にあっては、次のいずれかの方法に従うこと。

（i）ケーブルを束ねて電路を布設しても難燃性を保持できるケーブルを使用する方法。この場合において、「難燃性を保持できるケーブル」とは、附属書〔3〕「耐延焼性試験」に掲げる試験に合格したものをいう。ただし、（財）日本海事協会の発行した証明を有する高難燃ケーブルについては、同試験に合格したものとみなす。

（ii）ケーブルをトランク又は管に納入して電路を布設する方法。この場合において、その端部には、B級仕切り電線貫通部と同等以上の延焼防止措置を講じること。

（iii）図258.0〈2〉に示すつば付きコーミングであってB級仕切り電線貫通部と同等以上の効力を有するものをケーブルに設ける方法。この場合においては、垂直方向に布設するケーブルに設ける場合にあっては6m以内又は2層以内のうちいずれかの間隔ごとに、水平方向に布設するケーブルを設ける場合にあっては14m以内ごとに設ける。ただし、つばが外板、甲板又は天井に接触する場合には、当該仕切り壁までとして差し支えない。

（b）（a）に掲げる方法のほか延焼を防止することが、（a）に規定する方法と同等以上の効力を有する方法と認められた場合には、資料を添えて、海事局検査測度課長まで伺い出ること。ただし、（財）日本海事協会の発行した証明を有する難燃塗料をその証明書に記載された条件に従って塗布する場合にあっては、この限りでない。

（c）附属書〔3〕耐延焼性試験

1　ケーブルの耐延焼性試験については、本附属書による。

2　試料は、対象ケーブルの種類に応じ、表1の区分による。

（1）燃焼試験室は、ケーブルの燃焼試験時にケーブルの燃焼を助長させないような自然換気に近い室又は燃焼用バーナーの火炎が不安定にならないような強制換気を行った室とする。

（2）試験は垂直トレイ試験とし、また、垂直トレイは図1に示すような高さ約2,400mm、幅約300mm、奥行き約75mmの金属製オープントレイとする。この場合において、トレイは、燃焼に影響を与えないような適当な支持物で垂直に固定する。

（3）バーナーは、本試験に適当なリボンガスバーナーとする。この場合において、寸法は図2に示すものとする。

（4）燃焼ガスは、主組成分であるプロパンとプロピレンの配合量が95%（モル％）以上の液化石油ガス（LPガス）とする。

（5）燃焼ガスは、空気と混合し燃焼させる方式とし、配管の1例を図3に示す（ガスミキサーは、本試験に適当なものであること。）。

（6）図3に示すようにLPガスを燃焼させる場合においては、炎の長さはバーナー口より炎にそって測定したとき約380mm、炎の温度はバーナー口より約75mm離れた点で約815 ℃とする。この場合において、燃焼熱量は、燃焼試験中に消費したLPガスの容積（mm³）を既算流量計等で計量し、この値に単位発熱量を乗じ1時間当たりの量に換算した場合17,500kcal（70,000BTU）以上あるものとする。

（7）バーナーは、バーナー口を試料前面から約75mm離して設置する。

（1）ケーブルを約2.4mに切断し、ケーブル6条をトレイの中央部にケーブル外径の1/2 の間隔をもって1列に配列する（図1参照）。

（2）ケーブルは、ケーブルトレイに所定の間隔が得られるように適当なバインド線で固定する。

（1）バーナーの炎を所定の条件に調整した後、ケーブルの所定の位置に当て、20分間燃焼を続ける。

（2）20分経過後バーナーの燃焼を停止し、試料の燃焼が自然に停止するまで放置する。

（3）燃焼によるケーブルの被害が試料の最上端まで達していないかどうか調べる。この場合においては、ケーブルのシース及び各線心について被害状況を調査するものとする。

（a）A級仕切りとは、次に掲げる要件に適合する隔壁又は甲板で形成する仕切りをいう。

（i）鋼又は鋼と同等の材料を用いたものであること。

（ii）適当に補強されたものであること。

（iii）不燃性材料で防熱が施されたものであること。

（iv）60分の標準火災試験が終わるまで煙及び炎の通過を阻止することができるものであること。

（b）B級仕切りとは、次に掲げる要件に適合する隔壁、甲板、天井張り又は内張りで形成する仕切りをいう。

（i）不燃性材料を用いたものであること。

（ii）不燃性材料で防熱が施されたものであること。

（iii）30分の標準火災試験が終わるまで炎の通過を阻止することができるものであること。

（c）C級仕切りとは、不燃性材料を用いた仕切りをいう。

（1）板ガラス、ガラスロック、粘土、セラミックス、及びガラス繊維

（2）金属（マグネシウム及びマグネシウム合金を除く。）

（3）砂、砂利、膨張蛭石、スラグ（膨張又は気泡スラグ）、珪藻土、パーライト、又は軽石を骨材としたポルトランドセメント、石膏及びマグネサイトコンクリート