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2 電波法施行規則と関連の告示
第一章 総則
（電波の型式の表示）
第四条の二 電波の主搬送波の変調の型式、主搬送波を変調する信号の性質及び伝送情報の型式は、次の各号に掲げるように分類し、それぞれ当該各号に掲げる記号をもって表示する。
ただし、主搬送波を変調する信号の性質を表示する記号は、対応する算用数字をもって表示することがあるものとする。
| 一 主搬送波の変調の型式（抄） |
記号 |
| （1）略 |
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| （2）振幅変調 |
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| （一）両側波帯 |
A |
| （二）全搬送波による単側波帯 |
H |
| （三）略 |
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| （四）抑圧搬送波による単側波帯 |
J |
| （五）〜（六）略 |
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| （3）角度変調 |
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| （一）周波数変調 |
F |
| （二）位相変調 |
G |
| （4）略 |
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| （5）パルス変調 |
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| （一）無変調パルス列 |
P |
| （二）変調パルス列 |
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ア〜ウ. 略
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エ. パルスの期間中に搬送波を角度変調するもの
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Q |
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オ. 略
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| （6）略 |
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| （7）その他のもの |
X |
| 二 主搬送波を変調する信号の性質（抄） |
記号 |
| （1）変調信号のないもの |
O |
| （2）ディジタル信号である単一チャネルのもの |
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| （一）変調のための副搬送波を使用しないもの |
一 |
| （二）変調のための副搬送波を使用するもの |
二 |
| （3）アナログ信号である単一チャネルのもの |
三 |
| （4）〜（6）略 |
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| （7）その他のもの |
X |
| 三 伝送情報の型式（抄） |
記号 |
| （1）無情報 |
N |
| （2）電信 |
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| （一）聴覚受信を目的とするもの |
A |
| （二）自動受信を目的とするもの |
B |
| （3）ファクシミリ |
C |
| （4）データ伝送、遠隔測定又は遠隔指令 |
D |
| （5）電話（音響の放送を含む） |
E |
| （6）〜（7）略 |
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| （8）その他のもの |
X |
| （後略） |
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第二章 無線局
第一節 通則
（具備すべき電波等）
第十二条（抄） デジタル選択呼出装置により通信を行う船舶局は、当該船舶局の区別に従い、次の表に掲げる電波を送り、及び受けることができるものでなければならない。
（抜粋）
| 船舶局の区別 |
具備すべき電波 |
| 送る電波の型式及び周波数 |
受ける電波の型式及び周波数 |
| 1,606.5kHzを超え3,900kHz以下の周波数帯の電波を送信に使用するもの |
F1B電波2,177kHz及び2,187.5kHz並びに総合通信局長が指示する電波 |
F1B電波2,177kHz及び2,187.5kHz並びに総合通信局長が指示する電波 |
| 4HHzを超え26.175MHz以下の周波数帯の電波を送信に使用するもの |
F1B電波4,207.5kHz、6,312kHz、8,414.5kHz、12,577kHz及び16,804.5kHz並びに総合通信局長が指示する電波 |
F1B電波4,207.5kHz、6,312kHz、8,414.5kHz、12,577kHz及び16,804.5kHz並びに総合通信局長が指示する電波 |
| 156MHzを超え157.45MHz以下の周波数帯の電波を送信に使用するもの |
F2B電波156.525MHz |
F2B電波156.525MHz |
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2 前項の船舶局で無線電話により通信を行うものは、前項の規定によるほか、当該船舶局の区別に従い、次の表に掲げる電波を送り、及び受けることができるものでなければならない。
（抜粋）
| 船舶局の区別 |
具備すべき電波 |
| 送る電波の型式及び周波数 |
受ける電波の型式及び周波数 |
| 1,606.5kHzを超え3,900kHz以下の周波数帯の電波を送信に使用するもの |
J3E電波2,182kHz及び総合通信局長が指示する周波数 |
J3E電波2,182kHz及び総合通信局長が指示する周波数 |
| 4MHzを超え26.175MHz以下の周波数帯の電波を送信に使用するもの |
J3E電波4,125kHz、6,215kHz、8,291kHz、12,290kHz及び16,420kHz並びに総合通信局長が指示する周波数 |
J3E電波4,125kHz、6,215kHz、8,291kHz、12,290kHz及び16,420kHz並びに総合通信局長が指示する周波数 |
| 156MHzを超え157.45MHz以下の周波数帯の電波を送信に使用するもの |
F3E電波156.8MHz及び総合通信局長が指示する周波数 |
F3E電波156.8MHz及び総合通信局長が指示する周波数 |
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3 第1項の船舶局で狭帯域直接印刷電信装置により通信を行うものは、同項の規定によるほか、当該船舶局の区別に従い、次の表に掲げる電波を送り、及び受けることができるものでなければならない。
（抜粋）
| 船舶局の区別 |
具備すべき電波 |
| 送る電波の型式及び周波数 |
受ける電波の型式及び周波数 |
| 1,606.5kHzを超え3,900kHz以下の周波数帯の電波を送信に使用するもの |
F1B電波2,174.5kHz及び総合通信局長が指示する周波数 |
F1B電波2,174.5kHz及び総合通信局長が指示する周波数 |
| 4MHzを超え26.175MHz以下の周波数帯の電波を送信に使用するもの |
F1B電波4,177.5kHz、6,268kHz、8,376.5kHz、12,520kHz及び16,695kHz並びに総合通信局長が指示する周波数 |
F1B電波4,177.5kHz、6,268kHz、8,376.5kHz、12,520kHz及び16,695kHz並びに総合通信局長が指示する周波数 |
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4〜5 略
6 国際海事衛星機構が監督する法人が開設する人工衛星局（以下「インマルサット人工衛星局」という。）の中継により海岸地球局と通信を行うために開設する船舶地球局（以下「インマルサット船舶地球局」という。）は、総務大臣が別に告示（*2）する電波を送り、及び受けることができるものでなければならない。
7 双方向無線電話を備える船舶局は、当該無線設備において、F3E電波156.8MHz及び総合通信局長が指示する電波を送り、及び受けることができるものでなければならない。
8 船舶航空機間双方向無線電話を備える船舶局は、当該無線設備において、A3E電波121.5MHz及び123.1MHzの電波を送り、及び受けとることができるものでなければならない。
9 次の表の上欄〔左〕に掲げる無線設備を備える無線局は、当該無線設備において、それぞれ同表の下欄〔右〕に掲げる電波を送ることができるものでなければならない。
| 無線設備 |
電波の型式及び周波数 |
| 衛星非常用位置指示無線標識 |
A3X電波121.5MHz及びG1B電波406.025MHz若しくは406.028MHz又はF1B電波1,644.3MHzから1,646.5MHzまでのうち総務大臣が別に告示（*3）する周波数 |
| 捜索救助用レーダー・トランスポンダ |
QON電波9,200MHzから9,500MHzまで |
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10 次の表の上〔左〕欄に掲げる無線設備を備える船舶局は、当該無線設備において、それぞれ同表の下〔右〕欄に掲げる電波を受けることができるものでなければならない。
| 無線設備 |
電波の型式及び周波数 |
| ナブテックス受信機 |
F1B電波424kHz又は518kHz |
| インマルサット高機能グループ呼出受信機 |
G1D電波1,530MHzから1,545MHzまで |
| 地上無線航法装置（設備規則第147条の2の受信設備をいう。第28条において同じ。） |
PON電波100kHz |
| 衛星無線航法装置（設備規則第147条の3の受信設備をいう。第28条において同じ。） |
G7X電波1,227.6MHz又は1,575.42MHzまで |
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11〜13 略
（* 告示 *2 平成五第三〇号 *3 未公布）
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