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まえがき
 この報告書は、当協会が日本財団からの事業補助金を受けて実施した「離岸流等の観測手法及び特性把握に関する研究」平成16年度分に関した内容、成果等をとりまとめたものであります。各位におかれましてご参考になれば幸甚であります。
 わが国沿岸域特に遠浅海浜付近では特殊な流れが発生する。原因は先ずうねり、波浪が岸に向かって押し寄せることであり、発生した流れは向岸流、海浜流及び離岸流等と呼ばれるが、このような現象は海岸工学における海浜流理論の応用で体系的な説明ができるようになってきた。これまでの観測調査と解析の結果、流れの発生機構、波長、数値計算法に関する知見の蓄積及び研究の進展を見たが、離岸流については未だ不明な事項が多く、その解明と具体的な対策が急務であり、本事業で観測手法の確立、海岸特性把握と数値モデル化等の調査研究と成果活用による海浜の事故防止と安全な利用の増進を図る所存であります。
 本研究のご指導を賜った出口一郎委員長を初めとする研究委員会の各位、共同研究として一端を担っていただいた海洋情報部のご担当の方々及び研究の実施を担当していただいた国際航業(株)の方々に厚く御礼申し上げます。
平成17年3月
財団法人 日本水路協会
 
第1章 研究の概要
1.1 研究の目的
 わが国沿岸域特に遠浅海浜付近では特殊な流れが発生する。原因は先ずうねり、波浪が岸に向かって押し寄せることであり、発生した流れは向岸流、海浜流及び離岸流等と呼ばれるが、このような現象は海岸工学における海浜流理論の応用で体系的な説明ができるようになってきた。これまでの観測調査と解析の結果、流れの発生機構、流域、数値計算法に関する知見の蓄積及び研究の進展を見たが、離岸流については未だ不明な事項が多く、その解明と具体的な対策が急務であり、本事業で観測手法の確立、海岸特性把握と数値モデル化等の調査研究と成果活用による海浜の事故防止と安全な利用の増進を図ることを目的とする。
 
1.2 研究の概要
 多様化し発展しているマリンレジャーにおいて、離岸流が原因と考えられる水難事故は増加しており、平成13年度では全国で約900人を数えている。その対策の一環として本研究により当該モデル沿岸海域付近の各種観測とデータ解析、成果利用等による水難事故防止・海浜安全利用の増進に関する啓蒙・教育資料の作成と配布を行う。
 本事業は3年計画で離岸流について波高、波向等及び流れ等計器を用いた観測方法、海底地形測量、関連する気象、海象情報収集整理等総合的な観測手法の検討及び確立、モデル海岸付近での現地観測、観測データ解析による物理的発生機構解明、海岸特性把握、数値モデル開発及び成果利用を図るもので、平成16年度は、下記の研究事項を実施した。
 
1)離岸流の現地観測
 昨年度の観測成果を踏まえて、より多くのデータ蓄積をはかり、詳細な離岸流の発生パターンや構造の実態を把握する。
2)観測データの整理・解析
 観測したデータを整理・解析して、波浪条件の違い、海岸・海底地形による離岸流の特性を解析し、離岸流発生機構の解明を行って、数値モデルの改良・開発に供する。
3)数値モデルの改良・開発
 現在、余剰運動量フラックスの勾配を外力とする海浜流数値計算モデルがいくつか提案されているが、本業務では、それらモデルについて、既往文献等をもとに検証し、今回の観測データを再現目標として、モデルの改良・開発を行う。
4)海難事故の防止に向けた研究成果の活用
 次年度に主要課題となる「海難事故の視点から離岸流の発生機構」、「海岸管理のあり方」、「利用者への啓発・教育等」について、現状での知見をとりまとめる。
 
1.3 委員会等
1.3.1 委員会の構成
 下記の方々により構成し、ご審議、ご指導をいただいた。
(敬称略、順序不同)
委員長  出口 一郎 大阪大学大学院 工学研究科教授
委員   西 隆一郎 鹿児島大学 工学部助蓼授
高橋 重雄 独立行政法人 港湾空港技術研究所 統括研究官
船木 重雄 (財)日本海洋レジャー安全・振興協会 安全事業部長
関係官庁 熊坂 文雄 第八管区海上保安本部 海洋情報部長
二ツ町 悟 第十管区海上保安本部 海洋情報部長
寄高 博行 海上保安大学校 助教授
長井 俊夫 海上保安庁海洋情報部 環境調査課長
井本 泰司 海上保安庁海洋情報部 環境調査課 漂流予測管理官
工藤 宏之 海上保安庁海洋情報部 技術国際課 海洋研究室 研究官
松木 法明 海上保安庁警備救難部 救難課 海浜事故対策官
(作業部会)
井本 泰司 海上保安庁海洋情報部 環境調査課 漂流予測管理官
事務局  我如古康弘 (財)日本水路協会 常務理事
村井 弥亮 (財)日本水路協会 調査研究部長
桑木野文章 (財)日本水路協会 海洋情報研究センター 海洋情報提供部長
委託先  古賀 幸夫 国際航業(株) 海洋エンジニアリング部 主任技師
横山 省一 国際航業(株) 海洋エンジニアリング部 関西海洋G 課長
内木場 俊 国際航業(株) 海洋エンジニアリング部 九州海洋G 技師
長田 俊明 国際航業(株) 国土情報営業部 部長
 
1.3.2 審議経過
 
平成16年 5月31日 第1回研究委員会 事業計画の了承、事業実施計画書の審議・承認
平成16年 12月2日 第2回研究委員会 事業の中間報告の審議・承認
平成17年 2月28日 第3回研究委員会 事業の最終報告及び総括、報告書(案)の審議・承認
 
 この他、平成16年5月17日に作業部会を開催し、細目細部の整理・検討等を行った。
 平成16年 6月28日 新潟市でセミナーを開催し、海事関係者と意見交換等を行った。
 平成16年 7月9日 名古屋市でセミナーを開催し、海事関係者と意見交換等を行った。
 平成16年 9月13日 舞鶴市でセミナーを開催し、海事関係者と意見交換等を行った。


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