競馬、競輪、競艇からパチンコ、宝くじに至るまで、都民はギャンブルをどう考えているのか、興味ある意識調査の結果が27日、財団法人・東京都市科学振興会の手でまとまった。現在、後楽園「東京ドーム」での競輪復活問題が論議を呼んでいるが、「賛成」はわずか8.5％。それに比べて「反対」は54.6％もあり、はっきり「ノー」と出ているのが注目される。

　調査対象は都内に住む20歳以上の男女1200人で、7割近い823人から回答があった。5月のゴールデンウイークの過ごし方を聞いてみたところ、「パチンコをした人」は11％、「競馬・競輪・競艇・オートレースをした人」は7％あった。

　これまでの公営競技経験では、3人に1人が「行ったことがある」と答えているが、都民のうち65％がどこにも出かけたことがなく、57％がお金をかけた経験がないことも明らかになった。「ギャンブルがきらいだから」（33％）というよりも、「ほかのレジャーや趣味の方が好きだから」（46％）という要素が強いようだ。

　公営競技の売上額の約75％が払戻金、残り約25％が実施団体の収益金になっていることについては、半数が「現在のままでよい」と回答。その収益金についても、現在のようにいろいろな目的に使うのではなく、「まちづくりや福祉など特定の目的に限定すべきだ」とする意見に賛成（36％）が、反対（9％）を大きく上回った。

　都内では現在、23特別区が地方競馬、国立市を除く多摩各市が競輪と競艇を主催しているが、これを「知らなかった」という都民は半数を超えている（52％）。しかし、区や市の財政が苦しい状態にあるなら「財源を公営競技の収益でまかなうのもやむを得ない」とする意見が35％あるのに対し、「区や市はやめるべきだ」が20％。全体的に財政モラル論に立った意識よりも、公共福祉のためには収益を財源とするのは当然とする考えの方がやや強かった。

　後楽園「東京ドーム」競輪復活の動きは、4割弱が知っているだけで、都民全体の関心事になっていない。とはいえ、都民の賛否は「賛成」8.5％、「反対」54.6％、「どちらともいえない」32.1％。

　「周辺の環境に悪影響をもたらす」「健全なスポーツの殿堂というイメージが崩れる」がともに46％（複数回答）あり、この2つが大きな反対理由となっている。「後楽園競輪は48年に廃止されており、今後もそれを守るべきだ」（28％）がこれに次いでいる。