|
3.3 実験機の設計(噴射弁テスト装置の設計製作)
超臨界水噴射弁のテストのための高圧N2ガス供給装置を設計・製作した。
(1)ガス使用量の検討
基本的なシステムフローとしては、汎用の高圧ボンベ(15MPa)のN2を往復動式ポンプで昇圧して35MPaのN2を得ることを考える。(図. 3-3-1御参照)
まずガス使用量を検討した。表. 3-2-1のとおり、今回設計した噴射弁での噴射量の見積もりは約9.0/st。よって実機と同様に噴射した場合の消費量は、3.4kg/min(2.7Nm3/min)、142kg/min(162Nm3/min)となる。
一般的に出回っている15MPa、7Nm3ボンベの25本カードルの使用を考えた場合、残圧10MPaまで使用可能とすると約21分使用可能の計算となる。本試験では噴射間隔を実機より長くするため、15MPa、7Nm3ボンベの25本カードル使用で装置の設計を進めた。
(2)システム内のボリューム要素の容積検討
噴射時の圧力変動、供給圧確保などのため、システム各部に設置するボリューム要素の大きさを検討した。ブースター後の蓄圧用高圧ボンベ、噴射弁上流の蓄圧用高圧ボンベにつき検討し、計画の本数にて問題のないことを確認した。
(3)その他
下記留意事項を装置の設計に反映させた。
・配管各部に安全弁を配置する。(高圧ガス保安法を遵守)
・有害な圧力損失が生じることないよう配管径を選定する。
・シリンダ容器内圧を20〜25MPaの範囲にある所定の圧力に保つよう背圧弁を設ける。
上記の設計に基づき、下記構成要素により噴射弁テスト装置を製作した。システムのフロー図を図. 3-3-1に、テスト装置の写真を図. 3-3-2に示す。
(1)汎用窒素ボンベから窒素を供給する。
(2)高圧昇圧装置(ブースター、コンプレッサ)にて35MPa以上に昇圧する。
(3)一旦緩衝用ボンベに蓄圧する。
(4)減圧弁にて30MPaまで減圧する。
(5)減圧弁と噴射弁の間にさらに緩衝用ボンベを配置し、ホースにて噴射弁へ供給する。
(6)噴射弁は内部圧力をより25MPaに保ったシリンダ模擬容器に設置する。
(7)シリンダ模擬容器内を一定に保つためにシリンダ模擬容器に背圧弁を接続する。
図. 3-3-1 テスト装置のフロー図
|
(拡大画面:20KB)
|
 |
図. 3-3-2 テスト装置の写真
H16の超臨界水噴射弁試験およびH17の実証システムの試験について、試験項目を列挙する。詳細の試験計画については、試験装置準備段階で詰めていく。
(1)H16超臨界水噴射弁試験
図. 3-4-1に超臨界水噴射弁試験装置のイメージ図を示す。試験項目は下記のとおり。
・超臨界水発生装置の特性確認
超臨界水が得られることの確認試験、発生装置の運転方法確認試験、循環システムの確認、制御性確認熱交換器確認
・超臨界水噴射弁の噴射試験
針弁の作動確認、噴射弁の冷却効果確認、噴射量確認、噴霧形態観察試験、噴射試験後の噴射弁磨耗状況確認
(2)H17実証システムの検証
図. 3-4-2に実証システムのイメージ図を示す。弊社の単筒試験機(KU30Bシリーズを予定)を用いて試験実施の予定である。試験項目は下記のとおり。
・エンジンの基本性能の確認
・超臨界水噴射試験
パラメータ:H2O温度、噴射タイミング、噴射量、噴射波形、噴孔角度、ノズル角度
・排ガス性状確認
・燃料追加投入試験
・超臨界水噴射時の受熱解析
・最高到達性能確認試験
・排熱回収系のバランス確認
H16の超臨界水噴射弁試験装置についての必要ユーティリティは 3.1.2、 3.2.3で説明の仕様などを御参照。
H17の実証システムについては、基本的に既存のエンジン設備を使用するため、ユーティリティは既に完備した状態にある。これに超臨界水発生装置に関するユーティリティが加わるが、H16年度の試験時に超臨界水発生装置に関するユーティリティの確認を行い、H17年度の実証試験に備えることとする。
図. 3-4-1 超臨界水噴射弁試験装置
図. 3-4-2 実証システムイメージ図
排気ガスの熱を回収して超臨界水という特殊な状態の水を生成し、これをシリンダ内に噴射することで、NOxの大幅低減とCO2の低減を同時に図ることを狙いとした、超臨界水場エンジンの研究開発に取り組んだ。本年度得られた成果は以下のとおりである。
(1)性能改善幅を検討し、出力1.15倍、効率1.08倍を得る目論見を得た。また本結果をもとに実証システムの仕様を決定した。
(2)仕様をもとに、超臨界水噴射弁を試作した。高圧のN2ガスで噴射試験で噴射弁の特性を把握した。来年度の改造設計に反映する。
(3)仕様をもとに、廃熱回収系の熱交換器の設計をおこなった。また高圧給水システムの設計・製作を行った。来年度の超臨界水発生装置製作につなげる。
(4)H16年度の超臨界水噴射試験、またH17年度の実証システム試験の試験計画概要を計画した。試験装置製作の準備段階で詳細をつめていく。
本調査研究は、平成14年度のFS研究を経て、H15年度からH17年度の3ヵ年で産官学連携のもと、実用化の目処をつけるため調査研究を推進させるものである。
本年度は実用化へ向けた研究の初年度として、主として各コンポーネントの設計を実施した。本年度の成果をもとにH16年度は各コンポーネントの確認試験、H17年度のエンジン試験へとつなげ、最終的に実用化の目処付けに結びつけて行きたい。
|