日本財団 図書館


資料5
 
報告会パンフレット
 
■成果
○取り組んだ子どもたちの家庭の交通(電車・バス・自動車)でのCO2排出量は、取り組みの前後で約16%減少(自動車からの排出量は約19%減少)しました。
・・・これを年間に換算すると、
・学年全体で約600Kg削減!
・体積にすると大阪ドーム32杯分!(120万立方メートル)
・吸収するのに必要な森林面積に換算すると緑ヶ丘小学校の運動場の面積と同じくらい!(1.3万平方メートル)
 
 
■子どもたちの声
 
 
■最後に
 今回の取り組みは、全国的にも初めてと言えるものです。
 ご家族の皆様方にも多大なご協力をいただき、あらためて深く感謝申しあげます。
 今後は、より一層、取り組みやすいプログラムとしていくため、教材や進め方を見直すとともに、交通や環境に関連する様々なテーマも取り上げていきたいと考えています。
 
主体:   和泉市立緑ヶ丘小学校
実行支援:大阪府,和泉市
運営支援:交通エコロジー・モビリティ財団
技術支援:大阪市立大学大学院内田敬助教授,学生の皆さん
 東京工業大学大学院藤井聡助教授,学生の皆さん
 株式会社交通システム研究所
 
 
総合的な学習の時間をつかって
「かしこい車の使い方」を考えました!
〜和泉市立緑ヶ丘小学校5年生の取組み〜
 
 
 地球環境問題や交通渋滞などの問題は、ひとごとではなく、私たち一人一人が真剣に考えていかなければならないことです。
 和泉市立緑ヶ丘小学校では、平成14年秋から、総合的な学習の時間で、地球環境問題の解決のためには、毎日の交通、とくに「かしこいクルマの使い方」をすることが有効であることを学び、家族のみなさんと一緒に考えて実践するという交通と環境を考えるプログラムに、約半年間にわたって取り組みました。
 
■プログラムの概要
 
 
■進め方
 
 
■取組み例
 
◆現況カルテ
1週間に家庭で出るCO2の量をチェック!
電気やガスのメーターや、自動車メーター・走行時間を
もとに、CO2の量を調べました。
全CO2排出量の3分の1がクルマ利用によるものでした。
◆交通ダイヤリー
「交通日記」をつけたよ!
"どこからどこへ"
"何を使って"
"どれぐらいの時間をかけて"
外出したかを調べます。
これで交通手段ごとのCO2排出量を調べました。
(2)イ 交通ダイアリー確認シート
(拡大画面:275KB)
◆診断カルテ
「かしこい車の使い方」を考えよう!
交通ダイヤリーをもとに、どうすればCO2を
減らすことができるかを考えました。
例えば、
・近くは自転車で行く
・用事はまとめて済ます
・相乗りで行く、、、、とか。
(拡大画面:47KB)
◆副読本や資料
地球温暖化のこと、いろいろ知ろう!
氷河が溶けたり、サンゴが死んだり、CO2による地球温暖化の影響についていろいろと勉強しました。
車からたくさんのCO2がでることもわかりました。
大学生のお兄さんたちもエコカーや
いろいろなことを教えてくれました。
(拡大画面:257KB)
(拡大画面:216KB)
 
 
旺文社デジタルインスティチュート発行メールマガジン
【エデュぷらネット】No.169 2003/6/26より抜粋
 
【もらえる・使える・得だね教材】
--▼▼▼---------------------------------
二酸化炭素の総量の約35%は自家用車?
〜交通環境教育のプログラム〜
-----------------------------------------
 家庭から排出される二酸化炭素の総量の約35%は自家用車が原因だということをご存知ですか?
 
 車での移動が当たり前の今日、全世界的に温室効果ガスによる地球温暖化問題が深刻化しています。
 
 そこで、交通環境教育に関する和泉市立緑ヶ丘小学校の実践とここで使われている交通環境教育のプログラムをご紹介します。
 
【プログラムの目的】
 
日常的な交通行動における自動車利用を減らすため、
・一度の自動車利用で済ます
・近くの場合は徒歩や自転車で行く
・時々は公共交通機関を利用する
 といった方法を考え、自分たちの考えた活動を実際に実践して達成することにより、公共問題に主体的・自主的に取り組む姿勢を育む。
 
【プログラムの特徴】
現在は学識経験者やコンサルタントが協力して実施しており、最終的にはどこの学校でも取り組めるような教材やプログラムの改良を目指している。
 
【参考URL】
■交通エコロジー・モビリティ財団ホームページ
■大阪府土木部交通道路室ホームページ
 
※直接学校教育にかかわる話題を中心として、最新の教育ニュースや、授業に役立つ教材の紹介、研究会のお知らせなどを毎週木曜日に発行。(6/26分の発行部数:1882部)







日本財団図書館は、日本財団が運営しています。

  • 日本財団 THE NIPPON FOUNDATION