（1）総トン数20トン未満のもの

（2）総トン数20トン以上のものであって、スポーツ又はレクリエーションの用のみに供するものとして告示で定める要件に適合する船体長さ（船体の強度、水密性又は防火性に影響を及ぼすことなく取り外しできる設備を取り外した場合における船体の前端から後端までの水平距離をいう。）が24メートル未満のもの

（1）船の長さ（上甲板の下面における船首材の前面から船尾材の後面までの水平距離をいう。）が4メートル未満で、かつ、船の幅（船体最広部におけるフレームの外面から外面までの水平距離をいう。以下同じ。）が1.6メートル未満であること。

（2）最大搭載人員が2人以上のものにあっては、操縦場所及び乗船者を搭載する場所が直列であること。

（3）ハンドルバー方式の操縦装置を用いるものその他の身体のバランスを用いて操縦を行うことが必要なものであること。

（4）推進機関として内燃機関を使用したジェット式ポンプを駆動させることによって航行するものであること。

（1）表3.0〈1〉左欄に掲げる物件に相応する右欄に掲げる物件

（2）都道府県規則による型式承認を受けた物件であって、新たに小型船舶用として国の型式承認を受けたもののうち、国の当該型式承認以前に製造されたもの。（検査の際当該物件にJC及び支部の略符を付すものとする。）

（b）次に掲げる設備を備え付けているものは、本条の規定により第58条第4項に規定する小型船舶用信号紅炎を備え付けているものと同等とみなして差し支えない。

（1）漁業無線

（2）マリンVHF

　ただし、16ch（156.8MHz）（緊急通信用）付きのものに限る。

（3）国際VHF（VHF無線電話）

（4）サテライトマリンホン

（5）インマルサットミニM

（6）携帯・自動車電話（当該船舶の航行区域が携帯・自動車電話のサービスエリア内にあるものに限る。）

（7）浮揚型極軌道衛星利用非常用位置指示無線標識装置（船舶救命設備規則第39条の規定に適合するもの。）

（8）小型船舶用極軌道衛星利用非常用位置指示無線標識装置（小型船舶安全規則第57条の3の規定に適合するもの。）

（9）持運び式双方向無線電話装置（船舶救命設備規則第41条の規定に適合するもの。）

（c）本条に該当すると思われる場合（（a）及び（b）に定める場合を除く。）は、意見を添えて本部に伺い出ること。

（1）冷却水ポンプ、潤滑油ポンプ、燃料油移送ポンプ、空気圧縮機等推進機関の運転に直接又は間接的に関係のある設備

（2）セルモータ

（3）操舵設備

（4）ビルジポンプ

（5）船灯

（6）揚錨設備

（7）係船設備

（8）無線設備

（b）「必要な電力を十分に供給できる発電設備」とは、次に適合するものとすること。

（1）沿海区域（限定沿海区域を除く。）を航行区域とする小型船舶にあっては、充電装置付の発電機及び航行中に点灯するすべての航海灯に対し16時間以上給電できる蓄電池よりなるもの。ただし、蓄電池の容量は、夜間の航行時間を考慮して適宜減少してもさしつかえない。

（2）限定沿海小型船舶又は平水区域を航行区域とする小型船舶にあっては、すべての船舶の推進、排水その他の安全性に直接関係のある電気設備に対して十分な容量の電力で給電できる能力を有するほか、いかなる場合でも航行中に点灯するすべての航海灯に対し6時間の給電能力を有する蓄電池よりなるもの。

（i）負荷試験を行い、温度上昇が、表88.1〈1〉に掲げる値を超えないものであり、かつ、異常な振動、有害な火花の発生（整流不良等による）のないもの。