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凡例
1. 本要覧に使用する「管内」とは、九州運輸局管轄区域内（九州及び山口県の一部）をいう。（303ページ参照）
2. 本要覧に使用する記号は次のとおりである。
| ・・・ |
資料がないか不明のもの |
| − |
該当数字がないもう |
| 0 |
単位未満のもの |
3. 単位に満たない数字は、四捨五入した。従って、合計の数字と内訳の集計が一致しない場合がある。
4. 各階層別の単位表示の意味は、次のとおりである。
例） |
「1,000〜2,000」→1,000以上2,000未満
「2,000〜5,000」→2,000以上5,000未満 |
5. 九州運輸局の資料以外の資料については、その出典を各表の下段に明示した。
九州は、面積、人口、総生産額ともに全国のほぼ1割を占めており、地形的には山間部が多いほか、海岸線も入り込んで長く離島も多いなどの特徴を有している。
近年、高速交通時代を迎え、陸上交通においては、九州新幹線、高速バス路線等高速交通網の整備が進められている。また、海上交通においても、離島航路に超高速船が就航するなどのスピード化が図られている。一方、航空交通は、国内線はもとより国際社会に対応してアジア諸国をはじめとした国際線が開設されている。
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（注） |
四捨五入の関係で、九州計が一致しない場合がある。 |
※1 |
各県の面積値には境界未定となっている面積値は含まない。 |
（1）九州発着旅客流動表 （平成12年度）
（1）旅客輸送量（県別・輸送機関別）
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（九州発）
| （拡大画面：86KB） |
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（九州着）
| （拡大画面：85KB） |
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（注）1. |
四捨五入の関係で、合計が一致しない場合がある。 |
2. |
「北九州」は、福岡、佐賀、長崎。「南九州」は、熊本、大分、宮崎、鹿児島。「四国」は、徳島、香川、愛媛、高知。「中国」は、鳥取、島根、岡山、広島、山口。「近畿」は、滋賀、京都、大阪、兵庫、奈良、和歌山。「中部」は、富山、石川、福井、岐阜、静岡、愛知、三重。「関東」は、茨城、栃木、群馬、埼玉、千葉、東京、神奈川、新潟、山梨、長野。「東北」は青森、岩手、宮城、秋田、山形、福島。「北海道」は北海道。 |
資料： |
国土交通省「旅客流動調査」 |
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（注） |
自動車は軽自動車及び貨物自動車による輸送分を含まない。
民鉄は、地方鉄道、軌道、（公営含む）、鋼索鉄道である。 |
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（注）1. |
（ ）は50年度を100とした指数である。 |
2. |
JRの60年度までは旧国鉄の実績である。
民鉄は、地方鉄道、軌道（公営含む）、鋼索鉄道である。 |
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資料： |
「鉄道統計年報」、「陸運統計要覧」、「九州運輸要覧（海運編）」、「航空輸送統計年報」 |
（1）九州の貨物輸送量
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資料： |
鉄道 国土交通省 「鉄道輸送統計年報」
自動車 国土交通省 「陸運統計要覧」
内航海運 国土交通省 「内航船舶輸送統計年報」（営業用） |
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資料：国土交通省「陸運統計要覧」 「鉄道輸送統計年報」
県別貨物輸送量構成比（平成13年度）
資料：国土交通省「陸運統計要覧」
（1）貨物流動表（地域別・輸送機関別）
（九州発）
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（九州着）
| （拡大画面：107KB） |
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資料： |
国土交通省「旅客流動調査」 |
（注）1. |
四捨五入の関係で、合計が一致しない場合がある。 |
2. |
「北九州」は、福岡、佐賀、長崎。「中九州」は、大分、熊本。「南九州」は、宮崎、鹿児島。「中国」は、山口、広島、岡山、島根、鳥取。「四国」は、香川、愛媛、徳島、高知。「近畿」は、兵庫、大阪、和歌山、滋賀、奈良、京都。「中部」は、三重、愛知、岐阜、静岡、福井、石川、富山。「関東」は、千葉、東京、神奈川、長野、山梨、新潟、埼玉、群馬、栃木、茨城。「東北」は山形、秋田、福島、宮城、岩手、青森。「北海道」は北海道。 |
（2）貨物輸送量（県別・輸送機関別）（平成12年度）
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| （拡大画面：78KB） |
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資料： |
国土交通省「貨物地域流動調査」 |
（注） |
航空貨物輸送量は含まない。 |
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