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「平成14年8月版AIS・VDR・GPS編指導書の差替え版資料」
 国土交通省検査官が発行した漁船向け資料(漁船以外は当会のもの利用)及び12月4日付け全般見直しをおこなったもの。
(・14年7月品管協資料の読み直し
・漁船についての見直し(とくに「自ら漁ろうするものを除く」をできるだけ排除)
・船速距離計の対水の欄見直し、対地欄の見直しと対水・対地と両方併記
・上記距離計の2種類を、見やすいように隣同士に置きなおし
・測深機、GPSの見直し等)
庄司委員長に了解済
 
本資料による原稿差替えは、平成15年版にて実行予定
 
平成14年12月5日
(社)日本船舶電装協会
 
第2章 船舶設備規程搭載要件の新旧比較
 本章の各図は、航海用レーダー整備士の資格業務に関係する次の設備について、それらの入出力設備を含め、主な航行設備ごとに搭載要件を比較したものである.同資料に記載されている適用期日等を注として記載する。
 内は新規に搭載が必要な船舶を、内は従来から搭載が必要であった船舶を示す。
航海用レーダー、自動衝突予防援助装置、船舶自動識別装置、航海情報記録装置、衛星航法装置
注:
新規程は平成14年7月1日から施行する。
ただし、次の航海用具については、平成14年7月1日より前に建造された船舶及び建造に着手された船舶についても適用する。
(1)船舶自動識別装置(AIS)
 3・1・5 搭載要件を参照のこと。
(2)航海情報記録装置(VDR)
 4・1・5 搭載要件を参照のこと。
(3)衛星航法装置等(GPS等)
 5・1・5 搭載要件を参照のこと。
 
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図2・1 衛星航法装置等
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図2・2 音響受信装置(外部音響)
 
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図2・3 音響測深機
 
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図2・4 航海用レーダー
 
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図2・5 電子プロッティング装置(EPA)
 
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図2・6 船速距離計(対水)
 
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図2・7 船速距離計(対水・対地)
 
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図2・8 船首方位伝達装置(THD)







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