造船技術に関する研究開発については、国、独立行政法人、大学、民間団体および会社等においてそれぞれ実施しているが、その計画規模、内容等については相互間において知られていない場合が多い。

　本機構は、その事業の一つとして、毎年、年度当初における研究開発実施計画の調査を実施している。これを広く関係方面にもその概要を周知することが、研究開発実施の協力を推進し、重要開発の重複あるいは脱落の防止にも役立つものと考え、日本財団の助成を得て本調書を作成したものである。

　なお、実施計画は年度当初におけるもので、今後若干の変更も考えられる。

　会社関係のものは企業の性格上から除外し、独立行政法人の研究機関、民間団体および大学等につき調査し、研究開発計画ありと回答があった40機関の研究実施計画について収録した。

　「研究期間」の欄は全体が何年計画で平成13年度は何年目に当たるかを示す。