日本財団 図書館


1 The Influence of Sea Power upon History,1660−1783。日本語訳は「海洋力史論」あるいは「海上権力史論」。
2 Sea Control,必要に応じ軍事力をもって海洋を排他的に利用し得る力の意味。やや130。
3 麻田貞雄「両大戦間の日米関係」(東京大学出版会、1993年)1頁。
4 マハンも、ポエニ戦争におけるローマの勝因の中にシーパワーの存在を見出している。
5 Sea Lane、「航路帯」の意味。(Sea Lines of Communication(SLOC)は各シーレーンを結びつける海上交通網の意味。)
6 J.S. Breemer,“Naval Strategy is dead”, Proceedings/February1994(U.S. Naval Institute), pp.49-53
7 各シーレーンを結びつける「海上交通網」。軍事用語として使用される場合は、平戦時を通して国家が必要とする物資を海外から運ぶ海上輸送網と、軍事作戦に必要な兵力・物資輸送のために本土と策源地・作戦地の間に維持される海上輸送路の概念。軍事用語として使われ始めたが、現在は広く海運全般にも使われる。
8 マッキンダーが1904年にイギリスの王立地理学協会で講演したもの。H.J.マッキンダー、曾村保信訳「デモクラシーの理想と現実」(原書房、1985年)に全訳掲載。
9 マッキンダー、曾村訳「デモクラシー」279頁。
10 曾村保信「地政学入門」(中公新書、1984年)150頁。
11 原著名 The Problem of Asia and Its Effects upon International Politics。 前掲麻田「両大戦間」に内容詳細。
12 麻田「両大戦間」17頁。
13 Halford J.Mackinder, Democratic Ideals and Reality,(1919).訳本としては、曾村保信訳「デモクラシーの理想と現実」(原書房、1985年)。
14 N.J.Spykman, American's Strategy in World Politics,(1942).
15 地政学とマハンについては、平間洋一「地政学と国際政治−地政学からみた日米関係」「波涛」115号(1994年11月)に詳しい。
16 麻田「両大戦間」19頁。
17 同書287頁。
18 同書289頁。
19 サムエル・モリソン、西川正見訳「アメリカの歴史」第1巻(集英社、1965年)477頁。
20 同書477頁。
21 「戦史叢書−大本営海軍部・連合艦隊(1)開戦まで−」(朝曇新聞社、1975年)156−159頁。
22 「世界海戦史概説(最近世−第一次世界大戦)第2巻」(海上自衛隊幹部学校、1981年)421頁。
23 麻田「両大戦間」108頁。
24 前掲「世界海戦史概説」429頁。
25 同書430頁。
26 1921年、作戦計画712Dとして承認。詳細は、野村郁次郎「アメリカ海兵隊」(中公新書、1995年)22頁。
27 花井等、浅川公紀編著「戦後アメリカ外交の軌跡」(剄草社、1972年)182頁。
28 ロシア海軍史については、平間洋一「建艦計画からみた比較「海上防衛論」入門(ロシア海軍編)」「丸」592号(1995年8月)に詳しい。
29 日本語訳として、セルゲイ・ゴルシコフ、宮内邦子訳「ソ連海軍戦略」(原書房、1978年)がある。
30 平間「建艦計画からみた比較「海上防衛学」入門」127頁。
31 James D. Watkins, CNO.The Maritime Strategy (Washington D.C.:DOD.1986).
32 本ペーパーの中に、「国家安全保障戦略に基づくこの戦略上の指令(strategic direction)は…、」の表現がある。
33 本ペーパーでは、「「…From the Sea」策定後の2年間で軍の役割に関する指針が拡大され、…、パワープロジェクション、シーコントロール、プレゼンス等の面での海軍の永続的な貢献を通じて海軍が国家戦略を支える必要性が指摘された」とした上で、前方展開地域における統合作戦の在り方を示している。
34 「ソヴィエトの行動の源泉」「Foreign Affairs」Vol.35,No.4(July,1947).和訳はジョージ・ケナン、近藤晋一・飯田藤次・有賀貞訳「アメリカ外交の50年」(岩波書店、2000年)から抜粋。
35 MAG(Maritime Action Group)と呼称される任務部隊。海軍は、作戦ごとに、通常の組織編成(固有編成:Type Command)から所要の兵力を抽出して任務部隊(Task Force)を編成することが多い。
36 旧ソ連の戦術ミサイル源潜は米空母攻撃用の誘導ミサイル搭載型から発展しており、Guided MissileのGをとってSSGNと呼称される。
37 「産経新聞」2001年8月28日朝刊。
38 1997年の旧コンセプトを改定。
39 People Liberation Army Navy,人民解放軍の中の海軍部隊として位置づけられる。
40 「防衛白書」(防衛庁、2001年)57頁。
41 楊尚昆が1985年の海軍党委常務拡大会議で「中国海軍の建設は国家の性質によって決定される。…基本的には近海防御である」と語った「近海防御」をさす。領海と管轄水域における利権の防衛。
42 「改革開放、シーレーン防衛の先頭に」「中国通信」1992年4月23日。
43 ASEAN諸国海軍の兵力については「防衛白書」(防衛庁、2001年)から抜粋。
44 ニュージーランドは1986年に3カ国間の防衛義務を放棄。
45 「防衛白書」(防衛庁、2001年)
46 曾村「地政学」159頁。
47 U.S. Department of Defense, A Strategic Framework for the Asia Pacific Rim: Looking Toward the 21st Century (Washington , D.C.: U.S. Government Printing Office, April 1990).
48 Dick Cheney, Secretary of Defense, Defense Strategy for the 1990s,: The Regional Defense Strategy, January 1993.
49 UN Doc., An Agenda for Peace, A/47/277-S/24111(June 17,1992)
50 U.S. Department of Defense, United States Security Strategy for the East Asia-Pacific Region (Washington, D.C.:U.S. Department of Defense, February, 1995).
51 U.S. Department of the Navy, Multinational Maritime Operations(Norfolk: Naval Doctrine Command, September 1996).
52 多国間海上作戦ドクトリン作成のチームリーダーであったJames J. Trittenが示したもの。
53 拙稿「海賊を定義する」「波涛」通巻156号(2001年9月)に詳述。
54 鄭和の航海については、宮崎正勝「鄭和の南海大遠征」(中公新書、1997年)、寺田隆信「鄭和−中国とイスラム世界を結んだ航海者−」(清水書院、1981年)、石田幹乃助「南海に関する支那資料」(生活社、1949年)を参照。
55 ユーラシア大陸東南辺部に開けていた海洋世界について詳しくは、拙稿「シーパワーのパラダイムシフト」「波涛」通巻135号(1998年3月)。
56 レパントの海戦については、主として海上自衛隊幹部学校研究部「世界海戦史」第1巻(古代−近世)(海上自衛隊幹部学校、1981年)を参照。
57 地中海を巡る興亡については、主としてフェルナン・ブローデル「地中海」浜名優美訳(藤原書店、1997年)を参照。
58 マハンと地政学について詳しくは、拙稿「21世紀のシーパワーを視る(上)」「波涛」通巻138号(1998年7月)。
59 公海洋上にプレゼンスし続ける艦隊を持つ海軍。対比される要塞艦隊は沿岸にあって敵の海上からの攻撃に対する備えを主任務とする海軍艦隊。
60 冷戦における米ソの海軍戦略について詳しくは、拙稿「21世紀のシーパワーを視る(下)」「波涛」通巻139号(1998年9月)。
61 詳しくは、高井晉・秋元一峰「海上防衛力の意義と新たな役割−オーシャンピース・キーピングとの関連で−」「防衛研究所紀要」第1巻第1号(1998年6月)116−118頁。横浜市立大学国際文化学部布施勉教授は、現代の海洋世界が、国家社会、国際社会、それに人類社会のトリプルデッキ・ストラクチャーからなると説明している。
62 オーシャン/ガバナンスについて詳しくは、拙稿「オーシャン・ガバナンスを知っていますか?」「波涛」通巻155号(2001年7月)。
63 2000年度の本研究作業報告書で、米海軍省のダニエル・カルター研究員が指摘。
64 The Institute for National Strategic Studies, National Defense University and The Center for Naval Analyses, Chokepoints (Washington,DC:National Defense University Press,1996).では、シーレーンにおける航路集束部をチョークポイント(chokepoint)と呼称。これに倣った。
65 米国防総省顧問のDaniel Coulter論文、“The Present State of the World's Sea Lanes and Its Security Implications”(2000年、Ship and Ocean Foundationへの投稿。2000年度本研究作業報告書に掲載)において、海上交通ネットワークの連接点となるハブ港をフォーカルポイント(focalpoint)と呼称。これに倣った。
66 前掲Chokepoints においても同様に分類。
67 Coulter, The Present State of the World's Sea Lanesもこの4つのハブ港を選定。
68 バルクキャリヤーの海上荷動量と必要船舶量については、日本郵船調査グループ編「海運市況の回顧と展望」(社団法人日本海運集会所、2000年)を参照。
69 日本郵船調査グループ編「世界のコンテナ船隊および就航状況2000年版」(社団法人日本海運集会所、2000年)1頁。
70 Mark Valencia, “Asian Sea Lane Security and International Relations”(2000年、Ship and Ocean Foundationへの投稿論文)から抜粋。
71 1982年の海洋法に関する国際連合条約第101条。
72 追跡中の海賊被疑船が隣接国の領海に入る前に、隣接国警備当局に情報を通報し、引き続いての追跡調査を依頼している。(Hot Pursueに倣って Hot Hand Offと通称)
73 防衛研究所編「東アジア戦略概観2000」(防衛研究所、2000年)81−84頁。
74 詳しくは拙稿「海賊を定義する」「波涛」通巻157号(2001年11月)。
75 「船舶の安全航行を阻害する不法な行為を鎮圧するための条約」(Convention for the Suppression of Unlawful Acts Against the Safety of Maritime Navigation)。1985年に地中海で発生したテロリストによるアキレ・ラウロ号襲撃事件を契機として検討、1988年に成立、1992年に発効。
76 クラウゼヴィッツ著、篠田英雄訳「戦争論」(岩波文庫、1973年)8頁。
77 「海洋に守られて生命は生まれた・・・」との詩的表現から始まり、海洋を“Common Heritage of Mankind”(人類の共同財産)として第3次国連海洋法会議の開催を促した演説。詳しくは布施勉「国際海洋法序説」(酒井書店、1992)。
78 詳しくは拙稿「ユーラシア海洋世界のシーレーン防衛−海洋管理が及ぼすシーパワーへの影響−」「波涛」通巻153号(2001年3月)。
79 筆者造語。拙稿「オーシャニック・トリレンマへの取り組み」「Ship and Ocean Newsletter」No.6(2000年11月5日)で紹介。
80 詳しくは前掲拙稿「ユーラシア海洋世界のシーレーン防衛−海洋管理が及ぼすシーパワーへの影響―」。








日本財団図書館は、日本財団が運営しています。

  • 日本財団 THE NIPPON FOUNDATION