造船技術に関する研究開発については、国、大学、民間団体および会社等においてそれぞれ実施しているが、その計画規模、内容等については相互間において知られていない場合が多い。

　本機構は、その事業の一つとして、毎年、年度当初における研究開発実施計画の調査を実施しているが、本機構構成員だけに連絡するに止まらず、広く関係方面にもその概要を周知することが、研究開発実施の協力を推進し、重要開発の重複あるいは脱落の防止にも役立つものと考え、日本財団の助成を得て本調書を作成したものである。

　なお、実施計画は年度当初におけるもので、今後若干の変更も考えられる。

　会社関係のものは企業の性格上から除外し、独立行政法人の研究機関、民間団体および大学等につき調査し、研究開発計画ありと回答があった下記の36カ所について収録した。

	海上技術安全研究所		日本船舶電装協会
	港湾空港技術研究所		沿岸開発技術研究センター
	航海訓練所		スーパーマリンガスタービン技術研究組合
	水産工学研究所		東京大学大学院工学系研究科環境海洋工学専攻
	海洋科学技術センター		東京大学生産技術研究所
	日本小型船舶検査機構		横浜国立大学工学部船舶海洋工学教室
	運輸施設整備事業団		大阪大学大学院工学研究科船舶海洋工学専攻
	日本原子力研究所		大阪大学大学院工学研究科地球総合工学専攻
	海上災害防止センター		大阪大学接合科学研究所
	シップ・アンド・オーシャン財団		大阪府立大学工学部海洋システム工学科
	日本海事協会研究センター技術研究所		広島大学大学院工学研究科エンジニアリングシステム教室
	日本造船研究協会		九州大学工学部船舶海洋システム工学教室
	日本舶用工業会		九州大学応用力学研究所
	日本造船技術センター		九州大学大学院総合理工学研究院
	日本船舶標準協会		東海大学海洋学部マリンデザイン工学科
	日本中小型造船工業会		長崎総合科学大学工学部船舶工学科
	日本海難防止協会		東京商船大学
	日本船舶品質管理協会		神戸商船大学

(1)　「研究期間」の欄は全体が何年計画で平成13年度は何年目に当たるかを示す。

(2)　「研究項目」の欄に(財団助成)とあるものは、日本財団の助成金の交付を受けて実施する事業である。

(3)　大学関係の予算については、予算費目のみとした。