(3) 船舶管理会社は、保守整備について、コンピュータシステムを活用した予防保全計画の導入を検討、又は、これに基づく保守整備を実施している。この方式の保守整備は、ライフサイクルコストの低減につながるものであり、船舶管理会社のみならず、今後の保守整備の流れになるものと思われる。このため、舶用機器メーカー及び供給者は、コンピュータシステムを活用した予防保全保守整備の流れに積極的に対応していくことが重要と思われる。
(4) 舶用機器の部品の調達に当たって、迅速さが一つの重要要素であるが、日本の機器メーカー、商社に対する印象・要望の中に日本のメーカーは在庫が少なく、調達に時間がかかるという意見があった。この原因については、具体的な事例を当たらないと明確にはならないが、想定される原因の一つとしては、従来日本の舶用機器メーカーはテーラーメイドに徹して多くの型式を作りすぎたことがあげられると思われる。これについては、船主等エンドユーザーの要望もあると思われるが、部品の標準化・共通化、型式数の削減によってある程度解決可能と思われる。
