部品購入のコスト削減のため、大量購入や特定業者からの年間契約購入等の方策を講じている。
部品の交換時期については、4社ともメーカーの推奨する時期を基本とするが、これに加えて会社の経験及び機器の状態を考慮して決定している。
機器マニュアル・ドキュメントの電子化については、4社とも非常に便利と考えている。4社とも情報の伝達・管理にはEメールやデータベースをはじめとする電子媒体を積極的に活用している。なお、サイプラスの2社によれば、各船へのこれらの導入は、財源の問題もあり、最終的には船主判断によるとのことである。
機器のリモートモニタリングについては、4社とも陸上からのリモートモニタリングは不要との見解であった。理由としては、船内には船長、機関長をはじめとする技術力の高い職員が乗船していることから、そこまでは不要とのことであった。なお、英国の2社は、船内では機器の保守整備の観点から、機器の温度や振動のモニタリングを今後増やしていきたいとのことであった。
(5) 日本の舶用機器メーカー、商社に対する印象・要望
各社に共通していた事項としては、日本のメーカーに限ったことではないが、迅速なトラブル情報の開示の要望があった。
C社は、「日本のメーカーから舶用機器を調達する場合は通常商社を通す。商社を通す方が迅速に調達できる。経験からすると、日本のメーカーは在庫が少なく、調達に時間がかかることがある。日本の舶用機器は、信頼性はあるが、1]コスト、特にライフサイクルコストが高い、2]規格が国際規格にあっていない場合があり(JIS規格)、調達上問題になることがある旨述べていた。
