これは、2000〜2010年を対象に発地−着地別の貨物量の予測と建造需要量の予測を行ったものであり、2000年10月に開催された国際海事機関(IMO)の海洋環境保護委員会(MEPC)の第45回会合において、ダブルハル化を実施した場合の船腹需給量等に関して日本国から提出された分析レポート(MEPC45/INF30)のベースとなった資料である。ただし、2011年以降の予測は、同資料の手法を参考にしてシップ・アンド・オーシャン財団が独自に行ったものである。

なお、平成11年度の調査においては輸送総量の伸びについては、近接5年のトンマイル量のトレンドを直線近似した傾きを年増加量とした。輸送総量の将来予測については様々な不確定要素があることから、以下の将来予測には基盤協(2000)をもとにした推定値を平成11年度の将来予測数値と併記して取り扱うこととした。

　

4.1.1　タンカー及びバルカーの輸送総量ならびに輸送容量の予測

基盤協(2000)には、船種ごとに輸送容量(TC_ijk)の将来予測結果が示されており、その予測の主なパラメータとして、タンカー及びバルカーの将来貨物量(TN_i：トン/年)が別途予測されている。この将来予測値は地域のGDPの伸び及び地域間の貿易量などから算出されたものである。

ただし、本調査の予測計算では貨物量(TN_i：トン/年)に輸送距離を乗じた輸送総量(TR；トンマイル/年)が必要となる。また、輸送容量(TC_ijk)についても年間の建造量だけでなく船型別の解撤量が計算に必要となる。以下に輸送総量(TR_i)及び輸送容量(TC_ijk)の予測方法及びその結果について示した。

(1)　輸送総量の予測

船種(i)の輸送総量(TR_i)は次式で定義され、先に述べたように基盤協(2000)のタンカー及びバルカーの総貨物量(TNi：トン/年)より算出した。

　

TR_im=TN_imp×D_p

TR_im：m年における船種iの輸送総量(トンマイル/年)

TN_imp：m年における船種i、航路pの貨物量(トン/年)

D_p：航路pのマイル数

　

1]　貨物量の将来予測

表4.1-1に基盤協(2000)の関連資料が推定した荷種ごとの貨物量(TNi)の2000〜2010年までの将来予測を示した(表中upper case)。

2011〜2020年の船種ごとの貨物量(TN_i)については、2000〜2010年まで11年間の増加傾向が2011年以降も継続すると仮定し、2010年までのデータを直線近似して、その傾きを年増加量とした。2011年以降の荷種別貨物量(TN_im)の年増加量は表4.1-2に示すとおりである。

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