1.1.4 色刷りの決定
本マップの色刷りについては、記号またはシンボルマークの形で地図上に表示される指標の種類及びその量を勘案した上で、利用者がマップ上に記載された諸情報を容易に判読できることに重点を置き、カラー5色刷り及びこれらの色を相互に組み合わせて使用することとした。
1.1.5 標記法の決定
本マップの標記法の決定に当たっては、できる限り地図が繁雑にならぬよう記述方法に十分留意した。
特に地図に使用する記号またはシンボルマークについては、利用者が迅速かつ的確に必要な情報を識別することができるよう、色使いや象徴性を重視した簡易なデザインのものを採用することを基本とした。
1.1.6 背景図の決定
平成7年度に試作した「東京湾沿岸域環境保全リスク情報マップ」では、国土地理院の地形図に記載されている後背地、特に沿岸域情報の豊富さに着目し、その背景図としては当該地形図を採用した。
すなわち、地形図には沿岸地域の地名及び建物・施設の名称並びに公園・鉄道・幹線道路の状況に関する情報が、海上保安庁水路部発行の航海用海図と比較してより詳細に記載されているため、沿岸域における社会・経済的活動の状況を把握しやすいという利便性を優先したものであった。
しかしながら、同マップに関するワークショップにおいて、一部の防除関係者から、流出油防除活動の主体が船舶であることなどを理由に、海上において船舶が必要とする諸情報が記載されている航海用海図を背景図として使用すべきであるとの意見が出された。
そのため、平成8年度に試作した「伊勢湾沿岸域環境保全リスク情報マップ」では、上述の意見を取り入れ、ケーススタディとして、背景図として航海用海図を用いることとし、その有効性及び利便性を地形図と比較・検討することとした。
一方、同マップに関するワークショップでは、背景図に航海用海図を利用することにより、水深、航路等、海上から防除作業を実施する際に船舶が必要とする諸情報は記載されているが、これに対し陸上の地名、施設名、幹線道路等の情報が必ずしも十分とはいえないため、陸上から大型の油防除資機材等を流出事故現場に搬送する場合などを考えると、陸上部分について海図記載の情報のみならず、別途、幹線道路等の詳細な情報も付け加えてはどうかとの意見が出された。
