II 調査結果
1. 「日本海南部沿岸域環境保全リスク情報マップ」の作成
1.1 情報マップ作成に関する基本事項の決定
1.1.1 全体構成の決定
本マップは、1993年(平成5年)に当協会が実施したセンシティビティ・マップに関する基礎調査結果に基づき、米国のESマップの区分及び内容を参考としながらも、社会・経済活動の活発さ、後背地、汀線及び海面利用の稠密性など、我が国沿岸域の持つ特性を十分に勘案した上で、当該沿岸域の実情にできる限り即した形で完成させたものである。
また、平成7年度に試作した「東京湾沿岸域環境保全リスク情報マップ」、平成8年度に試作した「伊勢湾沿岸域環境保全リスク情報マップ」及び平成9年度に試作した「大阪湾沿岸域環境保全リスク情報マップ」に関するワークショップを通じて得られた、関係者の意見・要望等を可能な限り取入れるなど、ユーザーの要求する利便性に対しても十分な配慮が行われている。
全体構成を含めたマップ作成にかかわる基本事項の決定は、原則として、関係官庁及び関係団体並びに学識経験者により構成される委員会を組織して行われた、平成5年度基礎調査の報告書の内容に従うこととした。また、一部実務的な事項の決定については、防除関係者などの意見をその都度参考とした。
マップ上の限られたスペースに、対象沿岸域が有する多岐にわたる詳細な情報のすべてを記載することは困難である。記載情報量を増やせば増やすほどマップは煩雑となり、利用者の利便性が低下するおそれが生じる。したがって、マップ上に記載する情報は特に吟味した上で、必要最低限のものとし、その情報として海岸線(汀線)形態を表示するとともに、生物相・生物資源及び社会・経済活動に関連した流出油の影響に対して脆弱な指標を抽出の上、記号またはシンボルマークでその位置または範囲を表示し、名称を記載した。それ以上の詳細な情報については付録のデータブックに記載することとした。
1.1.2 表示範囲の決定
本マップの表示範囲については、日本海南部沿岸域の中から特に島根県の沿岸域とした。
