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2.2.3 統合動静データベースの作成

前述の基礎データから、解析に使用する統合データベースを作成した。下図にデータ処理のフローを示す。

 

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(1) 日本周辺海域航行船舶

1] 全世界を図2.2-2及び日本においては図2.2-3に示すゾーンに区分し、この区分に従い港データとゾーンデータをリンクしたうえで、さらに動静データとリンクする。

2] 1]で港データ及びゾーンデータとリンクした動静データからODデータを作成する(1つの動静データから「前寄港地→寄港地」及び「寄港地→次寄港地」の2つのODデータが作成される)。

作成ODデータ:614,980個

3] ODデータが重複することを避けるため、次寄港地が調査対象港であるODデータを除外する。すなわち、ある船舶がA港からB港に航海した場合、A港で報告される基礎データから抽出された「寄港地→次寄港地」のODデータとB港で報告される「前寄港地→寄港地」のODデータが重複することとなる。このため次寄港地が調査対象港である場合は、そのODデータを除外する。

除外データ:256,296個

4] 調査対象期間内の船舶動静データを抽出するため、そのODデータの日付として「前寄港地→寄港地」のデータは寄港地の寄港開始日を、「寄港地→次寄港地」のデータは寄港終了日を使用した。この日付をもとに、1997年1月1日〜同年12月31日に対象港に寄港した船舶のODデータのうち、調査対象期間外の動静となるODデータを除外する。

除外データ:5,859個

5] 前寄港地・次寄港地が不明・不確定であるODデータを除外する。

除外データ:27,457個

 

 

 

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