(5) また、誘導・警告ブロックの形状については、審議中のJIS規格(原案)にほぼ準拠した条件で実験を行った。
(6) なお、警告ブロックの敷設幅に関する実験では、30cm幅の誘導ブロックと警告ブロックの並置による60cm幅ブロックを縁端部に敷設する方式(異種2列敷設方式と呼ぶ)の有効性についても合わせて検討した。警告ブロックを縁端側、誘導ブロックを内側に並置して敷設するルールを定めることで、ホームの内・外方検知に資する手段となりうるかを予備的に検討することが目的であった。その結果、警告ブロック2枚による60cm幅敷設方式と同様に、異種2列敷設方式の検知性は優れていた。また、どちら側が誘導ブロック(もしくは警告ブロック)かを認識することも、ほとんどのケースで可能であった。しかしながら、並置して敷設してある2組のうち、誘導ブロックのみを検知したケースにおいて、既設方式との誤認を生じ、「これは誘導ブロックであることから停止する必要はない」と判断して、停止せずにホーム縁端に直進した被験者もいたことから、導入した場合のリスクが大きいと判断し、今後の検討の選択肢からは除外することとした。
また、平成13年度の研究計画(案)を以下のように定めた。
(1) 現在の敷設方式に対しては、ブロックのどちら側がホーム縁端(もしくは内方)かがわからないという問題点の指摘がある。このため、靴底もしくは白杖で検知可能な何らかの触知表示器具を現行方式のブロックに付加することで、ホームの内・外方検知が可能になるかどうかを検証するために、いくつかの改善案を試作した上で模擬空間上に敷設して、視覚障害者を対象とした評価実験を実施し、その有効性を比較検証する。
(2) また、柱などによってホーム縁端部への警告ブロックの直線的敷設が困難な場所や、ホーム端の狭隘部等など、ブロック敷設方法に関わるガイドラインの一元化に向けた調査・実験を行う。
(3) 最後に、一連の研究成果のとりまとめを行い、駅ホームへのブロック敷設方法の一元化に関する報告書を作成する。
