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船舶電気装備技術講座[艤装工事及び保守整備編](GMDSS)

 事業名 船舶の電気装備に関する技術指導
 団体名 日本船舶電装協会 注目度注目度5


3・2・3 電源のあり方及び補助電源容量計算

電源のあり方については、3・2・1(5)項で、その詳細が解説されているので、ここでは電源系統の配電の実例及び補助電源の容量計算の実例を示す。

 

(1) 電源系統

電源については、配電盤又は操だ室集合盤などから給電するが、無線用分電盤を設置し、それを中心に分電する方法、操舵室集合盤を無線用の分電用にも利用する方法、MF/HF無線機本体に無線用分電の機能を持っている場合など色々なケースが考えられるが、基本的に分電回路の考え方は同様のため、上記の機器構成による分電系統の一例を図3・2に示す。

 

(2) 補助電源の容量計算

上記の機器構成では、“3・2・1(5)(c)補助電源”に記載のとおり、次の設備に給電の必要がある。

(i) VHF無線設備(無線電話、DSC)  2台

(ii) MF/HF無線設備(電話、直接印刷電信、DSC)  1台

(iii) インマルサットC  1台

(iv) 無線設備操作場所の照明装置(非常灯20W)  2個

容量の計算に先立って、各機器の送信時消費電流及び受信時消費電流(DC24V入力ベース)の調査が必要である。

それぞれの機器の消費電流が、次に示すとおりであった場合の計算例を以下に示す。

 

121-1.gif

 

容量の計算に際しては、VHFの場合は2台のうち1台を、また、MF/HFとインマルサットの場合はそのいずれかを賄えば良いわけであるから、消費の多い方を賄うものとすると、非常電源を装備している船舶の容量計算は次のようになる。

 

 

 

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