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船舶電気装備技術講座[基礎理論編](GMDSS)

 事業名 船舶の電気装備に関する技術指導
 団体名 日本船舶電装協会 注目度注目度5


第6章 レーダーの基礎

 

6・1 まえがき

終戦後レーダーの研究や使用は、昭和25年(1950)1月18日付米軍の日本政府宛覚書AG 413、684号によって一切禁止されたが、船用レーダーは航海安全上極めて重要な計器であるので船舶への装備を許可するように運動した結果、翌昭和26年(1951)8月7日の日本政府宛覚書で航海用に必要な船用レーダーについては禁止が解かれ、装備が許可されることになった。これを受けて海上保安庁の巡視船や青函連絡船に相次いで装備が始まった。その始めの頃の状況は、電波航法研究会の雑誌電波航法研究報告第1輯に報告されているが、民間で最も早く船用レーダーの装備が完了したのは、当時の青函連絡船洞爺丸及び渡島丸で共に昭和25年10月18日であった。また社船として最初にレーダーの装備がなされたのは三井船舶の吾妻山丸(昭和25年12月)で、官庁船としては海上保安庁の巡視船「おき」(昭和26年2月)であった。

戦時中の日本海軍のレーダーの表示方式はAスコープ(図6・1)であったが、上記の戦後輪入装備されたレーダーはすべてPPI方式の表示器(図6・2)であって、その能力には驚かされたものであった。

 

154-1.gif

図6・1 Aスコープ方式の画面

 

154-2.gif

図6・2 PPI方式の画面

 

 

 

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