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通信講習用 船舶電気装備技術講座[試験検査編](中級)

 事業名 船舶の電気装備に関する技術指導
 団体名 日本船舶電装協会 注目度注目度5


(2) 試験結果

この場合の電圧変動率の規定値は、交流の場合無負荷から全負荷までにおいて、定格力率で定格電圧の±2.5%以内(非常発電機は±3.5%以内 NK規則)、4%未満(船舶設備規程)、直流複巻発電機の場合20%負荷から全負荷までにおいて定格電圧の±2.5%以内(NK規則)、6%未満(船舶設備規程)となっている。なお、このほかの規定値の詳細は、2・2・11及び2・3・11に記述されているので参照のこと。

(3) 試験上の注意事項

交流発電機で水抵抗負荷を使用した場合、陸上試験では、力率0.8で負荷特性が調整されている場合が多いので、この場合には規定値を超えても問題はないが、陸上試験で力率1.0の試験データを作成しておき、このデータと比較して特性の判定をする方がよい。また直流発電機の場合は、実際の原動機の速度特性が陸上試験の特性と違うと規定値を超えることがあるので、この場合には船内で再調整する必要がある。

 

3・2・5 速度変動率試験(ガバナーテスト)

(1) 試験方法

発電機を定格電圧、定格周波数(定格回転速度)の下に、全負荷で運転し、発電機用遮断器により全負荷から無負荷に急変させる。速度が整定した後引続き発電機の定格負荷の50%を急激に加え、速度が整定した後に残りの50%を更に急激に加え、各状態において、回転速度、周波数、電圧、整定までの時間を計測する。

なお、船舶検査心得では負荷の除去に当たっては発電機の定格出力、投入に当たっては、最初に発電機の定格出力の50%、その後60秒以内に残りの出力とすると規定されている。

(2) 試験結果

負荷遮断時及び負荷投入時の瞬時速度変動率及び整定速度変動率は次の算定式により算定し、それぞれ10%及び5%以下であることを確認する。

 

 

 

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