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通信講習用 船舶電気装備技術講座[電気機器編](初級)

 事業名 船舶の電気装備に関する技術指導
 団体名 日本船舶電装協会 注目度注目度5


ここで、I:閉路電流又は遮断電流

Ie:定格容量(電動機用の場合は、定格使用電圧における最大適用電動機の定格出力)に対する全負荷電流。

E:閉路前の電圧

Ee:定格使用電圧

Er:回復電圧(開閉器の遮断直後に、引き続きその各種の両端子間に現われる電圧)

cosθ:回路力率(許容差は±0.05とする。)

注:閉路及び遮断の間の休止時間は定格容量に対応する電流値が100A以下のものは10秒、100Aを超過するものは30秒とする。

 

1・5・9 抵抗値の許容差

特に規定する場合を除いて、機器の巻線、抵抗体などの抵抗値の許容差は規定値又は標準値の±10[%]を目標とすること。また、特に温度を規定しない場合は、20[℃]における値とする。

 

1・5・10 発生騒音

機器の発生騒音はJISC1502(普通騒音計)による指示騒音計を使用しJISZ8731(騒音レベル測定方法)による数値で表す。

 

1・6 表示

機器及び部品には、銘板の代りに印刷、スタンプ、刻印など容易に消えない方法で次の表示をする。

(1) 品名、定格、製造年月、製造者名(又はその略号)

小形の機器、部品でも少なくともその種類を示す記号及び製造者名(又はその略号)を表示すること。

(2) 簡単な機器(例:区分電箱、電動機)を除いて、機器は接続図銘板を取付けること。

(3) 機器には必要に応じて、その用途(例:1号燃料油ポンプ)を示す銘板を取付けること。

(4) 配電盤、区分電盤、電路器具等は必要に応じて給電先を示す銘板を取付けること。

 

 

 

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